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湯浅 恭史
徳島大学
2025年10月7日更新

- 職名
- 講師
- 電話
- 088-656-7620
- 電子メール
- yuasa.yasufumi@tokushima-u.ac.jp
- 学歴
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 学位
- 博士 / 博士(工学) (徳島大学) (2017年3月)
- 職歴・経歴
- 2013/4: 徳島大学 助教, 環境防災研究センター (-2016.3.)
2016/4: 徳島大学 助教, 大学院理工学研究部 (-2017.3.)
2017/4: 徳島大学 助教, 環境防災研究センター (-2021.12.)
2022/1: 徳島大学 講師, 環境防災研究センター
- 専門分野・研究分野
- 事業継続
危機管理
2025年10月7日更新
- 専門分野・研究分野
- 事業継続
危機管理 - 担当経験のある授業科目
- STEM演習 (学部)
プロジェクト総合演習 (学部)
メンタルヘルスケア (大学院)
リスクコミュニケーション (大学院)
事業継続計画(BCP)の策定と実践 (大学院)
事業継続計画の策定と実践 (大学院)
危機管理学 (大学院)
基礎看護学実習Ⅰ(療養環境の理解) (学部)
社会基盤デザイン概論 (学部)
社会基盤設計演習 (学部)
自然災害のリスクマネジメント (学部)
行政・企業のリスクマネジメント (大学院)
行政・企業防災・危機管理実務演習 (大学院)
防災・危機管理実習 (大学院)
防災・減災の実践 (共通教育)
防災危機管理実習 (大学院) - 指導経験
- 38人 (学士), 4人 (修士)
2025年10月7日更新
- 専門分野・研究分野
- 事業継続
危機管理
- 研究テーマ
- 事業継続マネジメント, 企業防災
危機管理
- 著書
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 論文
- 湯浅 恭史 :
徳島県における南海トラフ地震津波被害想定から考える医療機関の対策についての考察,
四国医学雑誌, 81, 1,2, 3-8, 2025年.- (要約)
- <p> 徳島県では豪雨災害をはじめ洪水,高潮等の自然災害リスクが存在するが,最も懸念されているのが南海トラフ地震である.地震調査研究推進本部によると南海トラフ地震の発生確率は,今後30年以内で80%程度とされており,沿岸部に人口や公共施設,医療機関が多い徳島県では大きな被害が想定されている. そこで本研究では,徳島県における主要公的施設の南海トラフ地震による津波被害想定を明らかにし,特に医療機関における今後の対策について考察することを目的とする</p>
- (キーワード)
- 南海トラフ地震 / 津波 (tsunami) / 医療機関
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.57444/shikokuactamedica.81.1.2_3
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390867742131341056
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.57444/shikokuactamedica.81.1.2_3
(DOI: 10.57444/shikokuactamedica.81.1.2_3, CiNii: 1390867742131341056) 大西 晶, 湯浅 恭史, 上月 康則, 松重 摩耶, 山中 亮一 :
被災宿泊施設を避難所として活用した令和2年7月豪雨での応急補修関連事業に関する考察,
土木学会論文集(2023-), 80, 24, 24-24006, 2024年.- (キーワード)
- 災害 (disaster) / 宿泊施設 / 協定 / 被災者
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejj.24-24006
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejj.24-24006
(DOI: 10.2208/jscejj.24-24006) 大西 晶, 湯浅 恭史, 上月 康則, 中西 敬, 松重 摩耶 :
災害発生時における宿泊施設の活用事例とその課題に関する考察,
土木学会論文集(2023-), 79, 24, 23-24017, 2023年.- (要約)
- 近年,日本各地において地震や豪雨災害などの大規模災害が発生した際,被災者支援の一環としてホテ ルや旅館など宿泊施設の活用が検討・実施されている.この方針は令和 3 年 5 月の中央防災会議において 防災基本計画に盛り込まれたが,運用に際しては課題が残されている.そこで本研究では,地方公共団体 と宿泊施設が属する団体の間で結ばれた支援協定を収集・分析し協定の内容を明らかにした.加えて,実 際に被災者を受け入れた団体及び宿泊施設にヒアリングを行い,災害発生時において宿泊施設が発揮可能 な支援機能と機能を発揮するための課題について考察した.その結果,災害発生時に被災者を受け入れる に当たって,地方公共団体,被災者,宿泊施設をつなぐ重要な役割を宿泊施設が属する団体が果たしてい ることが明らかになった.宿泊施設が有する潜在的支援機能がより有効に発揮されるためには,施設側が 協定に関する理解を深めること,協定に沿って災害発生時を想定した独自のマニュアルを整備するなど, 事前の準備,手順のシミュレーションが不可欠であることが改めて明らかになった.
- (キーワード)
- 災害 (disaster) / 宿泊施設 / 協定 / 被災者
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejj.23-24017
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390861305866596992
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejj.23-24017
(DOI: 10.2208/jscejj.23-24017, CiNii: 1390861305866596992) 湯浅 恭史, 宮地 武彦, 蒋 景彩, 上月 康則 :
令和4年台風15号による断水時の透析医療機関等の対応と今後の課題,
土木学会論文集(2023-), 79, 24, 23-24015, 2023年.- (要約)
- 人工透析治療は,水・電気といったライフラインに大きく依存した治療方法であり,定期的にかつ継続 的に実施する必要がある.そのため災害時にライフラインの途絶があった場合には大きな影響を受けるこ ととなり,それは透析患者の生命の危険につながることとなる.ライフライン事業者はもとより医療機関 でもバックアップ等の災害対策が取られているが,災害時には行政やライフライン事業者との連絡調整な ど様々な対応が必要となる. そこで本研究では,災害による断水時の対応を透析医療機関等が迅速に対応するための教訓を抽出し, 今後の事前対策に活かすことを目的に,令和 4 年台風 15 号での静岡県静岡市清水区での断水による透析医 療機関や水道事業者等に対してインタビュー調査を実施し,実際の対応と影響について明らかにし,これ らから災害時の課題を抽出した.また,今後取り組むべき事前対策等について考察を行った.
- (キーワード)
- 透析治療 / 医療機関 / 事業継続 / 台風 / 断水
- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2011805
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejj.23-24015
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390579830889870208
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejj.23-24015
(徳島大学機関リポジトリ: 2011805, DOI: 10.2208/jscejj.23-24015, CiNii: 1390579830889870208) 湯浅 恭史, 石田 勇貴, 中野 晋, 蒋 景彩 :
平成30 年7 月豪雨被災事例からみる水道施設における浸水被害時の初動対応と事業継続についての考察,
土木学会論文集F6(安全問題), 76, 2, I_219-I_227, 2021年.- (要約)
- 平成30年7月豪雨では河川氾濫などにより,水道施設に深刻な浸水被害や土砂災害が発生し,周辺地域が長期に断水するケースがあった.水道事業は被災地域の生活に必要なライフラインであることから,給水車などで応急給水を行うが,本格的な水道施設の復旧は地域の復旧に欠かせないものである.また,地域の企業や医療機関などの復旧や事業継続にも不可欠であることから,水道施設の浸水リスク等への事業継続対応は,早期の復旧・復興を考える上で大きな課題となる.本研究では,豪雨災害で浸水被害等のあった水道施設に対し,初動対応から復旧再開までの対応についてヒアリング調査等を実施し,水道施設の被害からの速やかな水道供給と復旧を実現する上で,事業継続の観点から必要な対応や要素について検討を行った.初動対応時から復旧再開に至るまでの目標復旧時間を明確にした上で,複数の事業継続戦略を用いた対応が必要となる.そのために取り組むべき対応や考え方について提言する.
- (キーワード)
- 水道施設 / 洪水被害 / 事業継続 / 平成30年7月豪雨 / 初動対応
- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2009941
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.76.2_I_219
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.76.2_I_219
(徳島大学機関リポジトリ: 2009941, DOI: 10.2208/jscejsp.76.2_I_219) 加藤 駿平, 金井 純子, 中野 晋, 湯浅 恭史, 徳永 雅彦 :
沼田川の氾濫により浸水被害を受けた三原市内の高齢者施設の災害対応,
土木学会論文集F6(安全問題), 76, 2, I_131-I_139, 2021年.- (要約)
- 平成30 年7 月豪雨では広島県の沼田川流域で堤防からの溢水や決壊が生じ,三原市内の複数の高齢者施設で浸水被害が発生した.そこで,被災した3 施設を対象に被害状況,水害発生時の避難行動,被災後の業務再開状況等について聞き取り調査を実施した.また,聞き取り調査から得られた浸水過程や避難行動を確認し,詳細分析を行うため,各施設周辺の浸水痕跡調査及び沼田川流域を対象とした河川氾濫数値解析も実施した.浸水エリア内の微高地に立地する施設では臨時の避難場所の役割を果たしたが,避難者との連携が課題となった.深刻な床上浸水被害を受けた施設では緊急時の職員参集体制,近隣の支援者の確保など,水害を想定した具体的な避難計画の作成が急務であることが明らかとなった.また,災害休業時における雇用対策も事業継続上重要な課題であることがわかった.
- (キーワード)
- 高齢者福祉施設 / 洪水災害 / 避難計画 / 事業継続
- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2009938
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.76.2_I_131
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.76.2_I_131
(徳島大学機関リポジトリ: 2009938, DOI: 10.2208/jscejsp.76.2_I_131) 湯浅 恭史, 中野 晋, 岡野 将希 :
豪雨被災事例からみる医療機関における浸水被害時の初動対応と事業継続についての考察,
土木学会論文集F6(安全問題), 75, 2, I_217-I_226, 2020年.- (要約)
- 平成27年9月関東・東北豪雨及び平成30年7月豪雨では,河川の氾濫や堤防の決壊などにより深刻な浸水被害が発生し,地域の医療機関も被災する事態となった.被災した病院では診療機能が制限され,入院患者を他の病院に転院させざるを得ないケースがあった.被災地域の復旧・復興のためには,住民が安心して暮らすために地域医療の早期再開が望まれるが,被災病院によっては診療再開に長期を要することがあり,医療機関の浸水リスクへの対応は地域医療の継続を考える上での課題となっている. 本研究では,徳島県内の医療機関を対象として,自然災害への防災対策の実施状況についてアンケート調査を行った.調査結果から浸水災害を対象とした避難訓練やBCP策定などの対策が進んでいないことがわかった.豪雨災害で浸水被害のあった病院に対し,初動対応から事業再開の対応についてヒアリング調査を行った.これらの結果から,浸水被害を受けた際の早期復旧を実現するために取り組むべき対策や考え方について考察した.
- (キーワード)
- 浸水 / 業務継続 / 医療機関 / 豪雨 / 洪水 (flood)
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.75.2_I_217
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390565134835033088
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.75.2_I_217
(DOI: 10.2208/jscejsp.75.2_I_217, CiNii: 1390565134835033088) 湯浅 恭史, 中野 晋, 小山 昌宏 :
平成28年熊本地震における医療機関の事業継続の実態と課題,
土木学会論文集F6(安全問題), 73, 2, I_207-I_212, 2018年.- (要約)
- 大規模災害発生時には,医療機関では通常の入院診療等に加えて,災害医療への対応も求められることとなる.災害時の限られた資源でも事業を継続する必要があることから,事業継続計画(BCP)への取り組みが求められてきている.本研究では,平成28年熊本地震の被災事例から医療機関BCPに必要な要素と課題を抽出する.平成28年熊本地震では前震,本震の2度の大きな揺れと断続的に続く余震により,多くの病院で深刻な被害が生じ,入院患者を他の病院に転院させざるを得ない医療機関もあった.被災した医療機関に対し,初動対応から事業継続への取り組みについてヒアリング調査を実施し,BCPを検討する上で必要となる被災事例の情報収集を行い,医療機関のBCPを検討する上で必要な考え方や要素について考察を行った.その結果,医療機関のBCPには,トリアージ等の初動対応の検討だけでなく,ハード,ソフト,スキルの事前対策,事後対応として病院避難を含めた代替戦略や受援体制を検討しておく重要性を示した.そして,それらを補い,機能させるための平常時からの地域連携の必要性を指摘した.
- (キーワード)
- 2016年熊本地震 / 業務継続 / 医療機関
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.73.I_207
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.73.I_207
(DOI: 10.2208/jscejsp.73.I_207) 湯浅 恭史, 中野 晋, 島田 敬祐, 田中 勇気 :
自己チェックシートによる自治体BCPの改善と今後の課題,
土木学会論文集F6(安全問題), 73, 2, I_213-I_218, 2018年.- (要約)
- 「市町村のための業務継続計画作成ガイド」の公表を受け,市町村のBCP策定率は確実に向上しているが,BCPに基づく訓練やBCPの見直しは十分でない.著者らは,自治体のBCP担当者が自らのBCPを点検して課題抽出を行い,見直しを容易にできるためのBCPチェックシートを作成した.これは上記ガイドを参考に,業務継続に必須である6要素と,BCPの策定・運用体制とBCPの継続的改善の2つを加えた8要素について短時間で点検できるように工夫している.平成27年度から徳島県内市町村のBCP担当者を対象に,地域別のBCP研修会を実施している.チェックシートを活用して自らのBCPの点検を行った上で,BCPの概要と点検結果について他の自治体担当者に説明し,地域内の自治体間で相互にBCPの内容に意見交換した.熊本地震の反省からBCPに応援・受援体制を明記する必要性が指摘されており,自治体間でBCPを相互理解することは応援・受援体制構築の基本である.そこで,応援・受援体制を考慮した新たなチェックシートの枠組みについても提示する.
- (キーワード)
- 自治体 / 業務継続計画 / 自己チェックシート
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.73.I_213
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.73.I_213
(DOI: 10.2208/jscejsp.73.I_213) 根来 慎太郎, 湯浅 恭史, 中野 晋, 朝野 佳伸 :
GISによる「見える化」を活かした建設会社のBCP改革,
土木学会論文集F6(安全問題), 73, 2, I_199-I_205, 2018年.- (要約)
- 東日本大震災時にBCPが十分機能しなかった点を踏まえ,BCPの全社員への浸透を図るために,GISを活用したBCPの「見える化」を図った取組の有効性について提示する. まずBCPの策定体制をトップダウンからボトムアップに変更し,机上演習を通して意識の共有を図った.その上で顧客や社員の情報,社屋,関連会社等の情報,津波等のハザード情報など平時と災害時の両方で必要な情報をGIS上で「見える化」を行った.平時には顧客への情報提供に活用でき,災害時には顧客の被災状況点検に活用できる体制を整えた.外出先で利用できるように携帯タブレットでもGISが活用できるための専用アプリを開発し,これを用いた訓練等も行った.これらの結果は各部署の緊急対応マニュアルの改定に活かされた他,平時の点検作業の効率の改善,災害時の対応手順の理解が進んでいる.
- (キーワード)
- 建設会社 / 事業継続計画 / 地理情報システム (geographic information system) / 見える化
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.73.I_199
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.73.I_199
(DOI: 10.2208/jscejsp.73.I_199) 湯浅 恭史, 中野 晋, 西原 正彦, 西本 日出世, 新居 勇, 丸山 泰秀 :
建設業 BCP とタイムラインを活用した地域災害対応体制の構築,
土木学会論文集F6(安全問題), 72, 2, I_53-I_58, 2017年.- (要約)
- 災害時において,地域の建設会社は緊急輸送道路の早期確保や被災地域の応急復旧活動など,発災当初から最前線で活動することが期待されている.平成21 年度からは関東地方整備局で建設会社が備える基礎的な事業継続力を評価するため,「建設会社における事業継続力認定制度」が開始され,この取り組み(建設業BCP 認定制度)は地方整備局及び自治体で広がりをみせており,今後発生が予想される南海トラフ巨大地震等の大規模災害に備えた建設会社における対応体制の構築や対応力の強化が社会的にも求められている.しかし,地域の建設会社が多様化する自然災害リスクに対応するためには,この建設業BCP の取り組みに加えて,地域特有のリスクへの対応をする必要がある.本研究では,台風被害が多く発生している徳島県那賀郡那賀町の建設会社を対象に,建設業BCP をベースにして,タイムラインの考え方を活用する災害対応体制構築の実践を行い,検証を行ったものである.
- (キーワード)
- 事業継続計画 / 防災行動計画 / 建設会社 / 災害 (disaster) / 台風 / PDCA
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.72.I_53
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.72.I_53
(DOI: 10.2208/jscejsp.72.I_53) 金井 純子, 湯浅 恭史, 中野 晋, 渡辺 一也 :
要配慮者利用施設の初動対応・事業継続におけるタイムラインの必要性,
土木学会論文集F6(安全問題), 71, 2, I_47-I_54, 2016年.- (要約)
- 本研究は,過去に被災した施設の事例から,要配慮者利用施設のタイムラインの設定を試みた.調査方法は,近年の豪雨で被災した5施設を対象に聞き取りを行うと共に,水位計データ等から浸水状況を明らかにした.避難行動と浸水状況を整理し「いつ」に注目して課題検証した.2014年台風11号による那賀川の氾濫で浸水した特養S荘を対象に上流部の川口ダム放流量と水位計データからS荘付近の水位変化の相関関係を分析結果,ダムの放流情報が行動開始の目安になることが分かった.また,S荘と支援機の関係を整理し,事業継続におけるタイムラインの共有化の必要性を示した.
- (キーワード)
- タイムライン / 洪水災害 / 社会福祉施設
- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2004185
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.71.I_47
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.71.I_47
(徳島大学機関リポジトリ: 2004185, DOI: 10.2208/jscejsp.71.I_47) 湯浅 恭史, 中野 晋, 山城 新吾, 蔭岡 弘知, 多田 雄一, 村上 佳代子, 鳥庭 康代 :
災害時アクションカードを用いた訓練手法による幼稚園での津波避難行動の高度化,
土木学会論文集F6(安全問題), 71, 2, I_185-I_190, 2016年.- (要約)
- 東日本大震災では,多くの学校等が地震や津波の被害に遭い,多くの学生等が犠牲となった.中でも,幼稚園児は自主的に避難行動を起こすなどの判断が難しく,職員による支援が必要であるが,抜本的な対策が進んでいない現状にある. 本研究では,東日本大震災での幼稚園の被災事例から課題を抽出し,これらの課題に対応するため,災害時アクションカードを活用した訓練手法による幼稚園での津波避難行動の高度化を検討した.具体的には,ミッションを明確にし,具体的な対応手順を検討し,災害時アクションカードを作成する.それを訓練で使用し,課題や改善点を抽出する.抽出された課題や改善点を次回訓練までに修正し,反映するという,訓練を中心としたPDCAサイクルを南海トラフ地震での津波被害が想定されている松茂町立K幼稚園で実践し,訓練手法の検証を行った. この取り組みにより,津波避難行動の高度化が図られたとともに,職員の防災意識の向上,園児の初動行動への対応が向上するなど,一定の成果を挙げている.
- (キーワード)
- 津波 (tsunami) / 幼稚園 / ひなんくんれん / 災害時アクションカード
- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2004184
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.71.I_185
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.71.I_185
(徳島大学機関リポジトリ: 2004184, DOI: 10.2208/jscejsp.71.I_185) 湯浅 恭史, 中野 晋, 粕淵 義郎 :
事業継続マネジメント(BCM)のプロセスに応じた地域中小企業への支援方策について,
土木学会論文集F6(安全問題), 70, 2, I_149-I_154, 2015年.- (要約)
- 東日本大震災以降, 地域の中小企業でもBCP(事業継続計画)や BCM(事業継続マネジメント)への認知が高まってきている. しかし, 中小企業でのBCPの策定率は依然として低く, 地域の継続を考える上でも重要な役割を果たす地域中小企業へのBCMの支援については, 各地域での課題となっている. そこで本研究では, 徳島大学環境防災研究センターが徳島県や商工団体と協働で実施し, BCMの全体プロセスに応じて地域の中小企業にBCMの支援を行っている方策についての事例を紹介し, 地域での中小企業へのBCM支援方策と今後の課題について考察を行う.
- (キーワード)
- 事業継続管理 / 中小企業 / 企業防災 (disaster management for business) / 事業継続計画
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejsp.70.I_149
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390001205356081536
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejsp.70.I_149
(DOI: 10.2208/jscejsp.70.I_149, CiNii: 1390001205356081536) 湯浅 恭史, 中野 晋, 粕淵 義郎 :
徳島県内企業のBCM/BCPへの災害対応模擬演習の効果と普及に向けた取り組みについて,
土木学会論文集A1(構造・地震工学), 70, 4, I_1071-I_1077, 2014年.- (要約)
- 企業では,BCM(事業継続マネジメント)/BCP(事業継続計画)について社内での理解を深め,実効性を評価し,さらには改善を行い,組織としての事業継続力を向上させるために様々な教育・訓練が行われている.そのひとつとして,実際に大規模災害が起こったことを想定し,その対応を行う災害対応模擬演習がある.この演習は事業継続への取り組みの実効性を向上させ,社内での意識共有と対応力の強化を目的として実施される.災害対応模擬演習は,策定されたBCPの有効性を検証する上で有用であるが,BCP策定前の企業でも自社の課題抽出やBCPの必要性に気づくためにも有用であり,その実施効果や徳島大学環境防災研究センターによる普及に向けた取り組みを報告する.
- (キーワード)
- BCP / BCM / mock disaster
- (出版サイトへのリンク)
- ● Publication site (DOI): 10.2208/jscejseee.70.I_1071
- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390282680326455808
- ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.2208/jscejseee.70.I_1071
(DOI: 10.2208/jscejseee.70.I_1071, CiNii: 1390282680326455808) - MISC
- 松重 摩耶, 湯浅 恭史, 上月 康則, 山瀬 浩幸, 大森 理佐 :
国立大学の河川氾濫による浸水リスクとその対策-徳島大学への教訓とするために-,
徳島大学人と地域共創センター紀要, 33, 19-29, 2024年. 高野 栄之, 小川 亮, 湯浅 恭史, 桃田 幸弘, 蒋 景彩 :
徳島県における南海トラフ大地震発生後の歯科医院浸水被害等の予測,
人と地域共創センター紀要, 32, 1-6, 2023年.- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2010937
(徳島大学機関リポジトリ: 2010937) 池田 篤史, 湯浅 恭史, 蒋 景彩 :
小松島市和田島町における地震津波避難対策マップの作成,
21世紀の南海地震と防災, 16, 189-194, 2022年. 湯浅 恭史, 中野 晋, 金井 純子, 林 淳年 :
徳島県内の社会福祉施設等へのBCP策定支援と今後の課題,
21世紀の南海地震と防災, 16, 195-198, 2022年.- (徳島大学機関リポジトリ)
- ● Metadata: 2009917
(徳島大学機関リポジトリ: 2009917) 蒋 景彩, 中野 晋, 湯浅 恭史 :
淮河遊水地群の運用による2020年7月梅雨期の大洪水調節,
令和3年自然災害フォーラム論文集, 67-72, 2022年. 蒋 景彩, 中野 晋, 湯浅 恭史, 徐 春萌 :
淮河洪水貯水区への放流時の浸水解析と住民の生命財産保全,
令和2年自然災害フォーラム論文集, 29-34, 2020年. 須藤 泰史, 湯浅 恭史 :
BCP・チェックリストに基づく災害訓練を経験して,
全国国保地域医療学会第24回優秀研究表彰研究論文集, 24, 28-33, 2020年.- (要約)
- BCP(事業継続計画:Business Continuity Plan)という言葉は,そこかしこで唱えられており,ご存知の方も多くおられることと思われる.これは,`` 災害などリスクが発生したときに重要業務が中断しないこと.また,万一事業活動が中断した場合でも,目標復旧時間内に重要な機能を再開させ,業務中断に伴うリスクを最低限にするために,平時から事業継続について戦略的に準備しておく計画.'' のことを指す. 徳島県では,平成 30 年度中に各病院での BCP 設定を目標としていることもあり,今回,`` つるぎ町立半田病院大規模災害対策マニュアル '' を改訂し,`` つるぎ町立半田病院 BCP 運用マニュアル '' を作成 することとした. この為,平成 30 年度に新たに病院内に災害対策委員会を立ち上げて,BCP に関しての研修会や勉強会も開催しながら,委員会内で検討を重ね,平成31 年 3 月に当院 BCP を作成した.今回,平成 31 年 3 月 21 日の計画停電を経験しながら,災害時の職場の状況を想像し,出来たばかりの BCP の検証を行った.
- (キーワード)
- Medical institution / 事業継続計画 / training
徳島県内の医療機関における自然災害リスク対策の現状と今後の課題,
21世紀の南海地震と防災, 14, 69-72, 2019年. 田中 勇気, 湯浅 恭史, 蒋 景彩, 中野 晋 :
平成28年熊本地震における自治体の災害対応の課題についての考察,
21世紀の南海地震と防災, 12, 79-86, 2018年.- (キーワード)
- 自治体 / BCP / 災害対応 / 2016年熊本地震
徳島県内の災害拠点病院における事業継続の実態と今後の課題,
21世紀の南海地震と防災, 12, 61-64, 2018年.- (キーワード)
- 災害拠点病院 / BCP / 徳島県 / 医療継続
2014年台風被害から見る事業所の代替戦略のあり方,
自治体危機管理研究, 15, 45-52, 2015年.- (文献検索サイトへのリンク)
- ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1521980705456240896
(CiNii: 1521980705456240896) 湯浅 恭史, 中野 晋, 金井 純子 :
台風12号・11号での事業所の対応にみる代替戦略の有用性とそのあり方について,
平成26年自然災害フォーラム論文集, 55-62, 2014年. 金井 純子, 湯浅 恭史, 中野 晋, 梅岡 秀博, 渡辺 一也 :
豪雨災害に対する要配慮者利用施設の避難確保計画のあり方,
平成26年自然災害フォーラム論文集, 1-8, 2014年.
- 総説・解説
- 湯浅 恭史, , :
見直そう事業継続第8回 中小企業によるBC連携の取り組みと課題,
安全と健康, 73, 8, 83-85, 2022年8月.- (キーワード)
- 地域防災 (regional disaster management) / 事業継続 / 連携
平時から機能するなでしこBC連携,
Resilience View, 38, 1-2, 2022年6月.- (キーワード)
- 地域防災 (regional disaster management) / 事業継続 / 連携
女性が中心となって取り組む建設業者の連携「なでしこBC連携」,
地域開発, 627, 62-65, 2018年11月.- (キーワード)
- BCP / 建設業 / 女性
鳴門市里浦・川東地区における産官学民が連携した地域防災力向上の取り組み,
危機管理レビュー, 9, 35-44, 2018年3月.- (キーワード)
- 地域防災 (regional disaster management) / 産官学民 / 連携
産官学民協働による津波防災への取り組み,
JAEE NEWSLETTER, 16, 4-5, 2016年12月.- (キーワード)
- 津波防災 / 産官学民 / 徳島大学
徳島大学におけるBCPの普及啓発活動,
沿岸域学会誌, 29, 2, 10-14, 2016年9月.- (要約)
- 徳島大学で取り組んでいるBCPの普及について,中小企業,建設業,学校,医療機関,自治体,社会福祉施設,それぞれに対する状況を説明した.全般について中野が,社会福祉施設について金井が,BCPの延長として,産官学民協働による地区防災計画策定の取り組みについて,湯浅がそれぞれ説明した.
- (キーワード)
- 徳島大学 / BCP / 普及活動
- 講演・発表
- 湯浅 恭史 :
徳島県内の医療機関における断水対策の現状と課題,
第30回日本集団災害医学会総会・学術集会プログラム・抄録集, 29, 132, 2025年3月.- (キーワード)
- 事業継続 / 断水 / 医療機関
徳島県における鉄道利用者の防災意識に関する現状分析,
令和6年度自然災害フォーラム論文集, 69-76, 2024年12月.- (キーワード)
- 鉄道 / 防災意識 / 鉄道利用者
熊本地震における復旧・復興インデックスの構築と東日本大震災との比較分析,
21世紀の南海地震と防災, 19, 93-100, 2024年12月.- (キーワード)
- 地震 (earthquake) / 復旧・復興 / 防災 (disaster prevention)
南海トラフ地震臨時情報における大学での対応と課題,
21世紀の南海地震と防災, 19, 21-26, 2024年12月.- (キーワード)
- 南海トラフ地震臨時情報 / 大学 (university) / 防災 (disaster prevention) / 事業継続
防災サークル「てくと」をはじめとする学生の防災活動,
第20回大学教育カンファレンスin徳島, 2024年12月. 大西 晶, 湯浅 恭史, 上月 康則, 松重 摩耶, 中西 敬, 山中 亮一 :
宿泊施設を避難所として活用するための応急補修について ∼令和 2 年 7 月豪雨における人吉市での事例調査∼,
土木学会四国支部 第30回技術研究発表会, 2024年6月. 中野 晋, 湯浅 恭史, 蒋 景彩, 金井 純子 :
洪水浸水想定区域に立地する病院の事前対策と医療継続に関する事例分析,
第29 回日本災害医学会学術集会抄録集, 499, 2024年2月.- (要約)
- 令和元年東日本台風,令和2年7月豪雨など,計画規模レベルと同等,それ以上の大雨で中核病院が浸水被害に遭遇する事例が頻発している.病院の浸水被害事例を通して,洪水浸水想定区域にある病院が実施すべき事前対策について検討する.2009年から2021年に計8施設で実施したインタビュー調査から,浸水被害状況,事前対策(地盤の嵩上げ,止水板の設置等)の実施状況,被災後の医療継続状況について整理した.特に事前対策が行われていた3 病院については周辺の洪水氾濫解析を実施し,浸水の進展状況と病院の災害対応について考察する.止水板の設置,重要設備廻りの浸水防災対策などの実施は浸水深が小さい場合は減災効果を発揮し,早期の医療継続に役立ったが,病院周辺部で2∼4mを超えるような浸水が発生するような状況下ではMRI,CT,EVなど,病院にとって重要で高価な設備の損傷が発生した.その中で2.8mの浸水があった病院では医療機能の大半を2階以上に配置していたため,MRI とEVは損傷したものの浸水解消2 日後に外来診療を再開させた.想定浸水深が3mを超える場合には重要設備や医療機能を2 階以上に配置するような対策が必要である.
- (キーワード)
- 浸水被害 / 病院 / 防災対策
令和 4 年台風 15 号による断水被害からみた医療機関の事業継続,
第29回日本集団災害医学会総会・学術集会プログラム・抄録集, 28, 131, 2024年2月.- (キーワード)
- 事業継続 / 断水 / 医療機関
南海トラフ地震臨時情報が発表されたら徳島大学の教育は?!,
令和5年度全学FD推進プログラム大学教育カンファレンスin徳島発表抄録集, 48-49, 2023年12月. 湯浅 恭史, 宮地 武彦, 上月 康則, 蒋 景彩 :
令和4年台風15号による断水時の透析医療機関等の対応と今後の課題,
土木学会安全問題討論会'23, 2023年12月.- (キーワード)
- 透析治療 / 医療機関 / 事業継続 / 台風 / 断水
南海トラフ地震臨時情報ワークショップから考える大学での対応と課題,
令和5年度自然災害フォーラム&第18回南海地震四国地域学術シンポジウム, 2023年12月. 湯浅 恭史, 上月 康則, 松重 摩耶, 山瀬 浩幸, 大森 理佐, 山本 夏海 :
南海トラフ地震臨時情報ワークショップから考える大学での対応と課題,
21世紀の南海地震と防災, 18, 31-36, 2023年12月.- (キーワード)
- 南海トラフ地震 / 大学 (university) / 防災 (disaster prevention) / 事業継続
全国の自然災害発生時における宿泊施設と行政との協定に関する資料調査,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 2023年5月. 湯浅 恭史, 中野 晋, 金井 純子, 林 淳年 :
徳島県の社会福祉施設等へのBCP策定支援から見た災害対策の現状と課題,
地域安全学会 梗概集, 52, 99-102, 2023年5月.- (キーワード)
- 社会福祉施設 / 事業継続計画 / 災害対策
徳島大学の BCP に関する一考察∼水害被災大学へのヒアリング調査より∼,
令和4年度自然災害フォーラム, 23-26, 2022年11月. 長谷川 真之, 中野 晋, 湯浅 恭史, 蒋 景彩, 金井 純子, 徳永 雅彦, 西村 実穂 :
令和2年7月豪雨における保育所の災害対応,
土木学会四国支部第28回技術研究発表会, 2022年5月. 松重 摩耶, 湯浅 恭史, 上月 康則 :
令和元年台風19号における教育機関の浸水被害から学ぶ教訓,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 2022年5月. 湯浅 恭史, 石田 勇貴, 中野 晋, 蒋 景彩 :
平成30 年7 月豪雨被災事例からみる水道施設における浸水被害時の初動対応と事業継続についての考察,
安全問題討論会'20資料集, 241-249, 2020年11月.- (要約)
- 平成30年7月豪雨では河川氾濫などにより,水道施設に深刻な浸水被害や土砂災害が発生し,周辺地域が長期に断水するケースがあった.水道事業は被災地域の生活に必要なライフラインであることから,給水車などで応急給水を行うが,本格的な水道施設の復旧は地域の復旧に欠かせないものである.また,地域の企業や医療機関などの復旧や事業継続にも不可欠であることから,水道施設の浸水リスク等への事業継続対応は,早期の復旧・復興を考える上で大きな課題となる.本研究では,豪雨災害で浸水被害等のあった水道施設に対し,初動対応から復旧再開までの対応についてヒアリング調査等を実施し,水道施設の被害からの速やかな水道供給と復旧を実現する上で,事業継続の観点から必要な対応や要素について検討を行った.初動対応時から復旧再開に至るまでの目標復旧時間を明確にした上で,複数の事業継続戦略を用いた対応が必要となる.そのために取り組むべき対応や考え方について提言する.
- (キーワード)
- 水道施設 / 洪水被害 / 事業継続 / 平成30年7月豪雨 / 初動対応
沼田川の氾濫により浸水被害を受けた三原市内の高齢者施設の災害対応,
安全問題討論会'20資料集, 156-164, 2020年11月.- (要約)
- 平成30 年7 月豪雨では広島県の沼田川流域で堤防からの溢水や決壊が生じ,三原市内の複数の高齢者施設で浸水被害が発生した.そこで,被災した3 施設を対象に被害状況,水害発生時の避難行動,被災後の業務再開状況等について聞き取り調査を実施した.また,聞き取り調査から得られた浸水過程や避難行動を確認し,詳細分析を行うため,各施設周辺の浸水痕跡調査及び沼田川流域を対象とした河川氾濫数値解析も実施した.浸水エリア内の微高地に立地する施設では臨時の避難場所の役割を果たしたが,避難者との連携が課題となった.深刻な床上浸水被害を受けた施設では緊急時の職員参集体制,近隣の支援者の確保など,水害を想定した具体的な避難計画の作成が急務であることが明らかとなった.また,災害休業時における雇用対策も事業継続上重要な課題であることがわかった.
- (キーワード)
- 高齢者福祉施設 / 洪水災害 / 避難計画 / 事業継続
平成30 年7 月豪雨の被災事例からみる水道施設の事業継続,
土木学会四国支部第26回技術研究発表会, 2020年5月. 湯浅 恭史, 中野 晋 :
徳島県内の医療機関における自然災害リスク対策の現状と今後の課題,
第25回日本集団災害医学会総会・学術集会プログラム・抄録集, 2020年2月.- (キーワード)
- 事業継続計画 / 自然災害 / 医療機関
スタジアム防災 プロジェクト の取り組み― J リーグ観戦者対象の 地震・津波防災意識啓発,
令和元年度土木学会全国大会第74回年次学術講演会, CS12-70, 2019年9月. 湯浅 恭史, 中野 晋 :
豪雨災害の浸水被害事例から考える医療機関のBCP,
第24回日本集団災害医学会総会・学術集会プログラム・抄録集, 23, 3, 155, 2019年3月.- (キーワード)
- 事業継続計画 / 豪雨災害 / 医療機関
徳島県内の災害拠点病院におけるBCPへの取り組みの現状と今後の課題,
第23回日本集団災害医学会総会・学術集会プログラム・抄録集, 22, 3, 514, 2018年1月.- (キーワード)
- 事業継続計画 / 課題 / 災害拠点病院
GISによる「見える化」を活かした建設会社のBCP改革,
安全問題討論会'17資料集, 199-205, 2017年11月.- (要約)
- 東日本大震災時にBCPが十分機能しなかった点を踏まえ,BCPの全社員への浸透を図るために,GISを活用したBCPの「見える化」を図った取組の有効性について提示する. まずBCPの策定体制をトップダウンからボトムアップに変更し,机上演習を通して意識の共有を図った.その上で顧客や社員の情報,社屋,関連会社等の情報,津波等のハザード情報など平時と災害時の両方で必要な情報をGIS上で「見える化」を行った.平時には顧客への情報提供に活用でき,災害時には顧客の被災状況点検に活用できる体制を整えた.外出先で利用できるように携帯タブレットでもGISが活用できるための専用アプリを開発し,これを用いた訓練等も行った.これらの結果は各部署の緊急対応マニュアルの改定に活かされた他,平時の点検作業の効率の改善,災害時の対応手順の理解が進んでいる.
- (キーワード)
- 建設会社 / 事業継続計画 / 地理情報システム (geographic information system) / 見える化
平成28年熊本地震における医療機関の事業継続の実態と課題,
安全問題討論会'17 資料集, 207-212, 2017年11月.- (要約)
- 大規模災害発生時には,医療機関では通常の入院診療等に加えて,災害医療への対応も求められることとなる.災害時の限られた資源でも事業を継続する必要があることから,事業継続計画(BCP)への取り組みが求められてきている.本研究では,平成28年熊本地震の被災事例から医療機関BCPに必要な要素と課題を抽出する.平成28年熊本地震では前震,本震の2度の大きな揺れと断続的に続く余震により,多くの病院で深刻な被害が生じ,入院患者を他の病院に転院させざるを得ない医療機関もあった.被災した医療機関に対し,初動対応から事業継続への取り組みについてヒアリング調査を実施し,BCPを検討する上で必要となる被災事例の情報収集を行い,医療機関のBCPを検討する上で必要な考え方や要素について考察を行った.その結果,医療機関のBCPには,トリアージ等の初動対応の検討だけでなく,ハード,ソフト,スキルの事前対策,事後対応として病院避難を含めた代替戦略や受援体制を検討しておく重要性を示した.そして,それらを補い,機能させるための平常時からの地域連携の必要性を指摘した.
- (キーワード)
- 2016年熊本地震 / 業務継続 / 医療機関
自己チェックシートによる自治体BCPの改善と今後の課題,
安全問題討論会'17 資料集, 213-218, 2017年11月.- (要約)
- 「市町村のための業務継続計画作成ガイド」の公表を受け,市町村のBCP策定率は確実に向上しているが,BCPに基づく訓練やBCPの見直しは十分でない.著者らは,自治体のBCP担当者が自らのBCPを点検して課題抽出を行い,見直しを容易にできるためのBCPチェックシートを作成した.これは上記ガイドを参考に,業務継続に必須である6要素と,BCPの策定・運用体制とBCPの継続的改善の2つを加えた8要素について短時間で点検できるように工夫している.平成27年度から徳島県内市町村のBCP担当者を対象に,地域別のBCP研修会を実施している.チェックシートを活用して自らのBCPの点検を行った上で,BCPの概要と点検結果について他の自治体担当者に説明し,地域内の自治体間で相互にBCPの内容に意見交換した.熊本地震の反省からBCPに応援・受援体制を明記する必要性が指摘されており,自治体間でBCPを相互理解することは応援・受援体制構築の基本である.そこで,応援・受援体制を考慮した新たなチェックシートの枠組みについても提示する.
- (キーワード)
- 自治体 / 業務継続計画 / 自己チェックシート
医療機関BCPにおける事業継続戦略検討の重要性,
第22回日本集団災害医学会総会・学術集会プログラム・抄録集, 21, 3, 458, 2017年2月.- (キーワード)
- 事業継続計画 / 事業継続戦略 / 医療機関
『医療機関と福祉施設併用型のBCPを策定する』∼医療機関・福祉施設のマンパワー連携体制を考える∼,
地域安全学会 梗概集, 38, 1-4, 2016年5月.- (キーワード)
- BCP / 医療機関 / 福祉施設
家庭版災害時アクションカードを活用した津波避難訓練の取り組み,
地域安全学会 梗概集, 38, 17-20, 2016年5月.- (キーワード)
- 津波避難 / 災害時アクションカード / 地域防災
災害対応力を高める地方建設企業の連携した取組み,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 22, 2016年5月. 中野 晋, 湯浅 恭史, 土肥 佳瑞馬 :
自己チェックシートを活用した市町村BCPの普及促進の取り組み,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 22, 2016年5月. 湯浅 恭史, 中野 晋, 粕淵 義郎 :
大学本部における災害対策図上訓練の実施と今後の課題,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 22, 2016年5月. 井上 惣介, 福井 和也, 喜井 義典, 湯浅 恭史 :
災害対応力を高める地方建設企業の連携した取組み,
第33回建設マネジメント問題に関する研究発表・討論会講演集, 2015年12月. 湯浅 恭史, 中野 晋, 山城 新吾 :
幼稚園における災害時アクションカードを活用した地震・津波からの避難行動の高度化の取り組み,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 21, 333-334, 2015年5月. 金井 純子, 湯浅 恭史, 中野 晋 :
平成27年徳島県南部地震における高齢者施設の初動対応と今後の課題,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 21, 43-44, 2015年5月. 湯浅 恭史, 中野 晋, 粕淵 義郎 :
大学における災害時アクションマニュアル作成の取り組みと今後の課題,
土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集, 20, 5-6, 2014年5月.
- 研究会・報告書
- 松重 摩耶, 湯浅 恭史, 上月 康則, 大森 理佐 :
令和5年度の徳島大学防災・BCMの取り組み,
徳島大学人と地域共創センター紀要, 34, 33-42, 2025年3月.
- 特許
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 作品
- 中野 晋, 湯浅 恭史, 杉本 卓司, 山口 雅人, 齋藤 恒範 :
地域で取り組む防災活動,
徳島の環境 防災 まちづくり, 6, 2015年5月.- (要約)
- ケーブルテレビ徳島系列で放映した防災啓発番組の作成.出演者は徳島大学環境防災研究センター助教・湯浅恭史氏(企業防災)を始め,地域で活動されている多くの方に出演いただいた.徳島県立防災センターを訪れ,自主防災活動の進め方について触れた後,県内各地で行われている取組について取材映像に基づいて紹介した.鳴門市で行われた製造業と住民との合同避難訓練,徳島大学で実施された地域住民対象の避難所研修などである.さらに徳島大学で実施している防災リーダー育成の取り組みについても紹介している.
- (キーワード)
- 南海トラフ地震 / 自主防災 / 企業防災 / 避難訓練
- 補助金・競争的資金
- 研究者番号(40771564)による検索
- その他
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
2025年10月7日更新
- 専門分野・研究分野
- 事業継続
危機管理 - 所属学会・所属協会
- 公益社団法人土木学会
一般社団法人地域安全学会 - 委員歴・役員歴
- 一般社団法人地域安全学会 ( [2014年5月〜2015年5月])
- 受賞
- 2016年6月, 地域安全学会研究発表会(春季) 優秀発表賞 (地域安全学会)
2025年2月, 康楽賞 (公益財団法人 康楽会) - 活動
- 四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2013年5月〜2015年3月])
大規模災害時公金安定供給検討委員会 (幹事 [2013年5月〜2014年3月])
徳島県教育委員会体育学校安全課 (学校防災アドバイザー [2013年10月〜2014年2月])
徳島県建設業BCP審査会 (委員 [2013年6月〜2015年6月])
徳島県教育委員会体育学校安全課 (学校防災アドバイザー [2014年6月〜2015年2月])
特定非営利活動法人 事業継続推進機構 (理事 [2014年6月〜2016年5月])
徳島県商工労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2014年9月〜2015年3月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における橘港の機能継続計画検討会委員 [2015年12月〜2017年3月])
徳島県危機管理部南海地震防災課 (備蓄物資整備事業における物資調達及び管理業務事業選定委員会委員長 [2015年1月〜3月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における徳島小松島港の機能継続協議会アドバイザー [2015年1月])
四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2015年5月〜2017年3月])
徳島県建設業BCP審査会 (委員 [2015年7月〜2018年6月])
徳島県教育委員会体育学校安全課 (学校防災アドバイザー [2015年7月〜2016年2月])
一般財団法人関西情報センター (内閣府 地区防災計画調査業務 現地アドバイザー [2015年7月〜2016年3月])
徳島県 (徳島県漁業版事業継続計画策定検討委員会委員 [2015年12月〜2016年3月])
徳島県商工労働観光部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2016年1月〜3月])
徳島県 (防災メモリアルイヤー昭和南海地震70年行事開催事業企画提案審査委員会委員長 [2016年8月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2016年10月〜2017年3月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における徳島小松島港及び橘港の協議会 アドバイザー [2017年3月])
徳島県漁業版事業継続計画推進協議会 (委員 [2017年3月〜12月])
四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2017年5月〜2019年3月])
徳島市 (徳島市業務継続計画策定業務に係る委託業者選定者 [2017年5月〜6月])
徳島市 (徳島市業務継続計画策定に係るアドバイザー [2017年6月〜2018年3月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2018年2月〜3月])
徳島市 (徳島市災害時対応力維持強化計画事業業務に係る委託業者選定者 [2018年4月〜5月])
徳島県建設業BCP審査会 (委員 [2018年7月〜2021年6月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2018年7月〜2019年3月])
徳島県 (大規模災害時における浅川港の機能継続計画検討会委員 [2019年1月〜3月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における徳島小松島港及び橘港の協議会 アドバイザー [2019年3月])
四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2019年6月〜2021年3月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2019年9月〜2020年3月])
徳島市 (徳島市災害時対応力維持強化計画事業業務に係る職員訓練アドバイザー [2019年9月〜10月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における徳島小松島港,橘港及び浅川港の機能継続協議会 アドバイザー [2020年1月〜3月])
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会 (国土強靭化貢献団体認証(レジリエンス認証)審査委員会 審査委員 [2020年7月〜2021年3月])
特定非営利活動法人 事業継続推進機構 (理事 [2020年6月〜2022年6月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における徳島小松島港,橘港及び浅川港の機能継続協議会 アドバイザー [2020年8月〜2021年3月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2021年1月〜3月])
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会 (国土強靭化貢献団体認証(レジリエンス認証)審査委員会 審査委員 [2021年4月〜2022年3月])
徳島県建設業BCP審査会 (委員 [2021年7月〜2024年6月])
四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2021年6月〜2023年5月])
愛媛県中小企業団体中央会 (令和3年度ものづくり企業等災害時対応事業専門家 [2021年6月〜2022年3月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2021年9月〜2022年3月])
徳島県県土整備部運輸総局運輸政策課 (大規模災害時における徳島小松島港,橘港及び浅川港の機能継続協議会 アドバイザー [2021年9月〜2022年3月])
資源エネルギー庁 (令和3年度燃料安定供給対策に関する調査等事業委員 [2021年10月〜2022年3月])
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会 (国土強靭化貢献団体認証(レジリエンス認証)審査委員会 審査委員 [2022年4月〜2023年3月])
徳島市 (徳島市危機管理センター(仮称)新築工事基本・実施設計業務委託公募型プロポーザル受託候補者選定委員会委員 [2022年7月〜9月])
徳島市上下水道局 (第十浄水場運転管理業務委託の公募型プロポーザル審査委員会 委員 [2022年8月〜2023年3月])
徳島市上下水道局 (徳島市水道ビジョン2019フォローアップ会議 委員 [2022年8月〜2023年3月])
徳島県商工観光労働部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2022年9月〜2023年3月])
愛媛県中小企業団体中央会 (令和4年度ものづくり企業等災害時対応事業専門家 [2022年9月〜2023年3月])
徳島県危機管理環境部 (徳島県水道広域化推進プラン検討委員会 委員 [2022年11月〜2023年3月])
徳島市 (徳島市危機管理センター(仮称)新築工事実施設計技術協力及び施工業務に係る公募型プロポーザル選定委員会委員 [2023年3月〜5月])
四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2023年6月〜2025年5月])
愛媛県中小企業団体中央会 (令和5年度ものづくり企業等災害時対応事業専門家 [2023年7月〜2024年3月])
徳島県商工労働観光部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2023年10月〜2024年3月])
徳島市上下水道局 (徳島市上下水道事業経営戦略改定市民会議 委員 [2024年6月〜2025年3月])
徳島県経済産業部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2024年9月〜2025年3月])
徳島県建設業BCP審査会 (委員 [2024年7月〜2027年6月])
小松島市 (小松島市新水道ビジョン及び水道事業経営計画審議会 委員 [2024年9月〜2025年8月])
徳島県生活環境部 (「ワンチーム訓練!災害廃棄物対策広域連携事業」に係る公募型プロポーザル事業者選定委員 [2024年7月〜8月])
徳島県商工労働観光部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2024年9月〜2025年3月])
四国建設業BCP等審査委員会 (部会員 [2025年6月〜2027年5月])
徳島市上下水道局 (徳島市水道ビジョン2019フォローアップ会議 委員 [2025年5月〜2026年3月])
愛媛県中小企業団体中央会 (令和6年度ものづくり企業等災害時対応事業専門家 [2024年6月〜2025年3月])
愛媛県中小企業団体中央会 (令和7年度ものづくり企業等災害時対応事業専門家 [2025年6月〜2026年3月])
徳島県経済産業部 (徳島県企業BCP委員会オブザーバー [2025年9月〜2026年3月])
2025年10月5日更新
2025年10月4日更新
Jグローバル
- Jグローバル最終確認日
- 2025/10/4 01:45
- 氏名(漢字)
- 湯浅 恭史
- 氏名(フリガナ)
- ユアサ ヤスフミ
- 氏名(英字)
- Yuasa Yasufumi
- 所属機関
- 徳島大学
リサーチマップ
- researchmap最終確認日
- 2025/10/5 03:23
- 氏名(漢字)
- 湯浅 恭史
- 氏名(フリガナ)
- ユアサ ヤスフミ
- 氏名(英字)
- Yuasa Yasufumi
- プロフィール
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- 登録日時
- 2018/10/11 12:09
- 更新日時
- 2023/10/26 12:31
- アバター画像URI
- https://researchmap.jp/yuasanta/avatar.png
- ハンドル
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- eメール
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- eメール(その他)
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- 携帯メール
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- 性別
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- 没年月日
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- 所属ID
- 0344028000
- 所属
- 徳島大学
- 部署
- 環境防災研究センター
- 職名
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- 学位
- 博士(工学)
- 学位授与機関
- 徳島大学
- URL
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- 科研費研究者番号
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- Google Analytics ID
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- ORCID ID
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- その他の所属ID
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- その他の所属名
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- その他の所属 部署
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- その他の所属 職名
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- 最近のエントリー
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- Read会員ID
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- 経歴
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- 受賞
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- Misc
- 論文
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- 講演・口頭発表等
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- 書籍等出版物
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- 研究キーワード
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- 研究分野
- 所属学協会
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- 担当経験のある科目
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- その他
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- Works
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- 特許
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- 学歴
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- 委員歴
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- 社会貢献活動
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更新
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- 所属(現在)
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- 所属(過去の研究課題
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- 審査区分/研究分野
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- キーワード
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研究課題
研究成果
共同研究者