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坂本 有芳
鳴門教育大学
2026年4月27日更新
- 職名
- 教授
- 電話
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- 電子メール
- ysakamoto【＠】naruto-u.ac.jp ご連絡の際には【＠】を@に置き換えてご利用ください
- 学歴
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- 学位
- 2007年9月 博士（社会科学） (お茶の水女子大学)
2000年3月 修士（社会科学） (お茶の水女子大学) - 職歴・経歴
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 専門分野・研究分野
- 生活経営学
消費者教育
社会調査法
EBPM
2026年4月27日更新
- 専門分野・研究分野
- 生活経営学
消費者教育
社会調査法
EBPM - 担当経験のある授業科目
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 指導経験
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
2026年4月27日更新
- 専門分野・研究分野
- 生活経営学
消費者教育
社会調査法
EBPM
- 研究テーマ
- (2023/04/28) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 萌文書林
掲載箇所等: 坂本有芳，第11章「消費生活・環境の授業づくり―選ぶ力の育成を軸に」
(2022/11/25) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 明治図書出版
掲載箇所等: 成年年齢の引き下げと消費者教育の推進, pp.118-121
(2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
(2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
(2020/12/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 株式会社ぎょうせい
掲載箇所等: 消費者教育の充実 pp.737-742 ／ 5 カリキュラムマネジメント
日本家政学会，久保桂子，佐藤宏子編・現代家族を読み解く１２章 (2018/10/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 丸善出版
掲載箇所等: 情報化と家族／第10章 生活環境と家族
(2018/06/26) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: Bristol
掲載箇所等: Permeability of Work-family Borders
石井クンツ昌子監修、「子の発達段階に応じたキャリア・デザイン研究会」、坂本有芳編著・キャリア・デザインと子育て―首都圏女性の調査から (2016/03/24) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: お茶の水学術事業会
掲載箇所等: 編集、序章「子の健やかな生活を保つ」、第二章第一節「子の遅寝と母親の生活時間―働く母の限界か」、おわりに
(2013/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東信堂
掲載箇所等: 先行研究の収集と整理：仮説検証型計量研究のケース
デジタル化による消費者トラブルを防ぐ教育とは－アウトカム基盤型教育モデル援用による計量分析－ (2025/09/30) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第45冊，pp.53-62
消費者の行動特性と非常時の商品購入価格 －コロナ禍における購買データを用いた分析－ (2025/09/30) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第45冊，pp.83-92
Analysis of factors influencing participation in the separate collection of waste cooking oil (2024/04/04) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: Volume 15, April 2024, 100905
廃棄物分別収集への参加を促進する情報の分析： 日本の使用済み食用油 (2023/10/03) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: vol.6
デジタル取引による消費者トラブル―COVID-19拡大初期の買い占め行動に関する実証分析から― (2023/09/30) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第43冊，pp.45-54
Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization (2022/04/08) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 18 (1): 1-13
購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2021/09/30) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第63巻第4号215-224
18歳成年に対応する家庭科での消費者教育―学生の消費者トラブルに関する実証分析から― (2021/03/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第63巻第4号215-224
Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan (2021/02/26) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 17 (1): 53-71
子どもの事故防止の有効な対策とは―子育て経験者との交流の効果 (2019/07/01) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第59巻第1号
Developmental Changes in Sleep Schedule: Influences of Mother’s Time Use (2016/12/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: Vol.9 No.2: pp139-147.
ICTの高度化が就業者の仕事・家庭生活に及ぼす影響 (2015/10/05) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第663号
Penetration of Telework into Organizations: Findings from Participant Observation in a Japanese Company (2013/06/01) (共著)
掲載誌名: Proceedings of the 10th European Conference of the ILERA(The International Labour and Employment Relations Association)
ICTツール利用と仕事／家族の境界―ワーク・ファミリー・ボーダー理論に基づく実証的検討 (2012/04/01) (共著)
掲載誌名: 日本テレワーク学会誌
巻・号・頁: Vol.10 №1, 24-35
人的資本の蓄積と第一子出産後の再就職過程 (2009/03/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第13号, 59-71頁
情報通信技術(ICT)が人々の就業場所に及ぼす影響―テレワークは普及しているのか？― (2009/03/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第584号, 91-105頁
The impact of home-based telework on work-family conflict in the childcare stage (2008/08/01) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №2, Vol2: pp.144-158.
消費者の行動特性と非常時の商品購入価格 ―コロナ禍における購買データを用いた分析― (2025/09/30) (共著)
掲載誌名:
COVID-19 パンデミック時の備蓄行動―フィールド実験からのエビデンス― (2023/09/22) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №6
コロナ禍における消費者の生活変化と情報源 (2023/02/20) (共著)
掲載誌名:
新型コロナウイルス感染症拡大時の買い占め行動と消費者トラブル―消費者教育への示唆 (2021/10/18) (共著)
掲載誌名:
小学校家庭科における消費生活領域の授業開発―商品選択と計画的な購入― (2017/05/01) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第16号・pp.107-114，
出産離職のイベントヒストリ分析―均等施策とワーク・ライフ・バランス施策への示唆 (2012/12/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第64巻第1号, pp.90-113
働き方が男女の家事遂行に及ぼす影響―拘束性の強さが問題なのか― (2010/04/01) (単著)
掲載誌名: 東京大学社会科学研究所データアーカイブリサーチペーパーシリーズ
巻・号・頁: 44, 頁1-20.
成年年齢引き下げに伴う消費者教育の充実 (2023/04/01) (単著)
掲載誌名: 刑政
巻・号・頁: 第134巻・第4号・84-92
坂本有芳・新教材「デジタル社会の消費生活」－デジタルをデジタルで学ぶ－ (2022/08/15) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №120・pp.11-14
デジタル化により消費者が受ける影響 (2021/09/17) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №149, pp.12-14
家庭の食品ロスを削減する効果的な取組とは－消費者庁による実証事業の結果から－ (2020/10/01) (共著)
掲載誌名: 日本消費者教育学会中国・四国支部35周年記念誌
巻・号・頁: 29-37
ワーク・ライフ・バランスを考える (2017/09/01) (単著)
掲載誌名: 公益社団法人日本青年会議所四国地区徳島ブロック協議会機関紙
巻・号・頁: p4
第6章 身近な消費生活と環境 (2015/03/01) (単著)
掲載誌名: 鳴門教育大学教科内容学研究会・教科内容学に基づく小学校教科専門科目テキスト
巻・号・頁: 87-108
Effective guidelines on stockpiling for emergencies and storage management: Evidence from the RCT based on the transtheoretical model and stages of change (2025/08/10) (発表)
種別: 国際学会
学会名: 22nd Biennial International Asian Regional Association of Home Economics Congress (ARAHE)
重野亮太・坂本有芳／選択基準の定量化支援に向けた対話型ツールの検討-模擬授業における活用と評価をもとに- (2025/06/15) (連名)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 情報処理学会コンピュータと教育研究会 180回研究発表会
予防的相談行動の計測方法に関する研究：促進を目的とした提案 (2025/06/14) (発表)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本消費者教育学会 中四国支部大会
坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より (2023/10/08) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第43回全国大会
稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 (2023/10/08) (連名)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第43回全国大会
学校でのエビデンスをふまえた取組み (2023/10/07) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第43回全国大会シンポジウム
坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より (2023/06/17) (発表)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本消費者教育学会 中四国支部大会
稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 (2023/06/17) (連名)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本消費者教育学会 中四国支部大会
Ayako MATUSDA・Stockpiling Behavior during the COVID-19 pandemic: Evidence from a Field Experiment (2023/04/11) (連名)
種別: 国際学会
学会名: Western Economic Association International
坂本有芳・デジタル教材を活用した消費生活の授業 (2022/12/20) (シンポジウム・招待講演)
種別: 教育関連研修会
学会名: 消費者庁新教材「デジタル社会の消費生活」
「ライフオーガナイズ×行動変容ステージモデル」から考える家庭科の学び―研究と実践を通じて― (2022/12/18) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本家庭科教育学会関東支部会
坂本有芳・子のお金教育で重視する内容と経験や理解との関連―キャッシュレス志向の影響 (2022/10/30) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 第43回家族関係学セミナー
坂本有芳・デジタル社会に対応した日本の消費者教育の取組み (2022/10/25) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国際学会
学会名:
買い占め行動と消費者被害に関する実証分析―コロナ禍におけるデジタル利用の影響 (2021/10/03) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第41回全国大会
Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan (2021/02/01) (連名)
種別: 国際学会
学会名: 17th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2020/10/04) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会第４０回全国大会
Sustainability of clothing rental in Japan (2020/01/30) (連名)
種別: 国際学会
学会名: 16th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
若年者の契約知識と消費生活の実態・意識との関連 (2019/10/06) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 第39回日本消費者教育学会全国大会
Developing Practical Competence for responsible Consumer Behavior (2019/09/06) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国際学会
学会名: G20消費政策国際会合
Japanese Children’s Use of ICT Devices and Its Impact on Their Daily Lives (2019/08/20) (連名)
種別: 国際学会
学会名: 20th Biennial International Asian Regional Association of Home Economics Congress
成年年齢引き下げに対応した消費者教育－徳島県全高校生を対象とした調査をふまえて (2019/05/25) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本家政学会
Sakamoto Y., Developmental Changes in Sleep Schedule: Influences of Mother’s Time Use (2016/08/04) (発表)
種別: 国際学会
学会名: The XXIII IFHE World Congress 2016
The Effects of Using ICT on Work-Family Life: An Empirical Study Based on the Work-Family Border Theory (2014/07/14) (発表)
種別: 国際学会
学会名: XVIII ISA World Congress of Sociology
デジタル化の進展による消費生活課題の定量測定に関する研究(2023年度,2024年度,2025年度)
(基盤研究（C）)
養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用(2019年度)
(基盤研究（C）)
養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用(2018年度)
(基盤研究（C）)
養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用(2017年度)
(基盤研究（C）)
養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用(2016年度)
(基盤研究（C）)
テレワークが職業生活と家族生活の関係に及ぼす心理的・物理的影響(2011年度)
(基盤研究（C）)
情報通信技術（ＩＣＴ）の高度化と人々の雇用関係、就業形態および 家族生活との関連(2013年度)
(奨励研究)
情報通信技術（ＩＣＴ）の高度化と人々の雇用関係、就業形態および 家族生活との関連(2012年度)
(奨励研究)
テレワークが職業生活と家族生活の関係に及ぼす心理的・物理的影響(2010年度)
(基盤研究（C）)
- 著書
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 論文
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- MISC
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 総説・解説
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 講演・発表
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 研究会・報告書
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 特許
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 作品
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 補助金・競争的資金
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- その他
- (2023/04/28) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 萌文書林
掲載箇所等: 坂本有芳，第11章「消費生活・環境の授業づくり―選ぶ力の育成を軸に」
(2022/11/25) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 明治図書出版
掲載箇所等: 成年年齢の引き下げと消費者教育の推進, pp.118-121
家庭基礎―自立・共生・創造 指導書 (2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
掲載箇所等: 坂本有芳・持続可能な生活を営む 解説編
家庭基礎―自立・共生・創造 指導書 (2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
掲載箇所等: 坂本有芳・経済生活を営む 解説編
家庭総合―自立・共生・創造 指導書 (2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
掲載箇所等: 坂本有芳・持続可能な生活を営む 解説編
家庭総合―自立・共生・創造 指導書 (2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
掲載箇所等: 坂本有芳・経済生活を営む 解説編
(2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
(2022/04/01) (共著・分担（編著・編集を含む）)
発行所: 東京書籍
デジタル化による消費者トラブルを防ぐ教育とは－アウトカム基盤型教育モデル援用による計量分析－ (2025/09/30) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第45冊，pp.53-62
消費者の行動特性と非常時の商品購入価格 －コロナ禍における購買データを用いた分析－ (2025/09/30) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第45冊，pp.83-92
Analysis of factors influencing participation in the separate collection of waste cooking oil (2024/04/04) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: Volume 15, April 2024, 100905
廃棄物分別収集への参加を促進する情報の分析： 日本の使用済み食用油 (2023/10/03) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: vol.6
デジタル取引による消費者トラブル―COVID-19拡大初期の買い占め行動に関する実証分析から― (2023/09/30) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第43冊，pp.45-54
成年年齢引き下げに伴う政策動向：消費者教育の充実 (2022/12/23) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №41・69-76
契約の責任に対する理解を深めるために (2022/11/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 第65巻・第3号・168-171
Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization (2022/04/08) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: 18 (1): 1-13
消費者の行動特性と非常時の商品購入価格 ―コロナ禍における購買データを用いた分析― (2025/09/30) (共著)
掲載誌名:
COVID-19 パンデミック時の備蓄行動―フィールド実験からのエビデンス― (2023/09/22) (共著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №6
コロナ禍における消費者の生活変化と情報源 (2023/02/20) (共著)
掲載誌名:
成年年齢引き下げに伴う消費者教育の充実 (2023/04/01) (単著)
掲載誌名: 刑政
巻・号・頁: 第134巻・第4号・84-92
坂本有芳・新教材「デジタル社会の消費生活」－デジタルをデジタルで学ぶ－ (2022/08/15) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №120・pp.11-14
坂本有芳・デジタル化に対応した 消費者教育のあり方－教材による具体案 (2022/06/01) (単著)
掲載誌名:
巻・号・頁: №377・pp.14-18
Effective guidelines on stockpiling for emergencies and storage management: Evidence from the RCT based on the transtheoretical model and stages of change (2025/08/10) (発表)
種別: 国際学会
学会名: 22nd Biennial International Asian Regional Association of Home Economics Congress (ARAHE)
重野亮太・坂本有芳／選択基準の定量化支援に向けた対話型ツールの検討-模擬授業における活用と評価をもとに- (2025/06/15) (連名)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 情報処理学会コンピュータと教育研究会 180回研究発表会
予防的相談行動の計測方法に関する研究：促進を目的とした提案 (2025/06/14) (発表)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本消費者教育学会 中四国支部大会
坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より (2023/10/08) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第43回全国大会
稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 (2023/10/08) (連名)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第43回全国大会
学校でのエビデンスをふまえた取組み (2023/10/07) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 日本消費者教育学会 第43回全国大会シンポジウム
坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より (2023/06/17) (発表)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本消費者教育学会 中四国支部大会
稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 (2023/06/17) (連名)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本消費者教育学会 中四国支部大会
Ayako MATUSDA・Stockpiling Behavior during the COVID-19 pandemic: Evidence from a Field Experiment (2023/04/11) (連名)
種別: 国際学会
学会名: Western Economic Association International
坂本有芳・デジタル教材を活用した消費生活の授業 (2022/12/20) (シンポジウム・招待講演)
種別: 教育関連研修会
学会名: 消費者庁新教材「デジタル社会の消費生活」
「ライフオーガナイズ×行動変容ステージモデル」から考える家庭科の学び―研究と実践を通じて― (2022/12/18) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 日本家庭科教育学会関東支部会
坂本有芳・子のお金教育で重視する内容と経験や理解との関連―キャッシュレス志向の影響 (2022/10/30) (発表)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 第43回家族関係学セミナー
坂本有芳・デジタル社会に対応した日本の消費者教育の取組み (2022/10/25) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国際学会
学会名:
坂本有芳・消費者教育の取組と徳島県での波及効果 (2022/06/20) (シンポジウム・招待講演)
種別: 国内学会（全国）
学会名: 消費者庁未来創造戦略本部成果報告会
松田絢子・コロナ禍における家計の備蓄 (2022/06/19) (連名)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 関西労働研究会
松田絢子・コロナ禍における家計の備蓄 (2022/06/18) (連名)
種別: 国内学会（地区ブロック）
学会名: 消費者教育学会 第38回中国・四国支部大会
デジタル化の進展による消費生活課題の定量測定に関する研究(2023年度,2024年度,2025年度)
(基盤研究（C）)
幼児期における金銭教育の現状と課題―経済的社会化のためのモデルプログラムの検討(2021年度,2022年度,2023年度,2024年度)
(基盤研究（C）)
2026年4月27日更新
- 専門分野・研究分野
- 生活経営学
消費者教育
社会調査法
EBPM - 所属学会・所属協会
- 日本家政学会, 日本家庭科教育学会, 日本消費者教育学会, 日本家族社会学会, 日本教育メディア学会，日本家政学会 生活経営学部会, 日本家政学会 家族関係学部会, ,International Sociological Association, International Federation for Home Economics
- 委員歴・役員歴
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 受賞
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 活動
- 2024年日本消費者教育学会研究奨励賞令和３年消費者支援功労者内閣府特命担当大臣表彰受賞
2026年4月26日更新
2026年4月25日更新
Ｊグローバル
- Jグローバル最終確認日
- 2026/4/25 01:50
- 氏名（漢字）
- 坂本 有芳
- 氏名（フリガナ）
- サカモト ユカ
- 氏名（英字）
- SAKAMOTO Yuka
- 所属機関
- 鳴門教育大学 教授
消費者庁新未来創造戦略本部 次長
NHK 委員
リサーチマップ
- researchmap最終確認日
- 2026/4/26 03:26
- 氏名（漢字）
- 坂本 有芳
- 氏名（フリガナ）
- サカモト ユカ
- 氏名（英字）
- SAKAMOTO Yuka
- プロフィール
持続可能な消費の実践、デジタル化に伴う消費生活の変化、非常時の購買行動など、デジタル化の影響や持続可能な社会に着目して、生活に密着した視点から生活行動の変容をとらえ、効果的な教育、情報提供のあり方を研究しています。
- 登録日時
- 2010/7/2 11:18
- 更新日時
- 2026/4/2 14:33
- アバター画像URI
- https://researchmap.jp/yuka_sakamoto/avatar.jpg
- ハンドル
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- eメール
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- eメール（その他）
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- 携帯メール
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- 性別
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- 没年月日
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- 所属ID
- 0476502000
- 所属
- 鳴門教育大学
- 部署
- 大学院学校教育研究科 高度学校教育実践専攻
- 職名
- 教授
- 学位
- 博士（社会科学）
- 学位授与機関
- お茶の水女子大学
- URL
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- 科研費研究者番号
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- Google Analytics ID
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- ORCID ID
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- その他の所属ID
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- その他の所属名
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- その他の所属 部署
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- その他の所属 職名
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- 最近のエントリー
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- Read会員ID
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- 経歴
- リサーチマップAPIで取得できませんでした。
- 受賞
- Misc
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2026年4月25日更新
- 研究者番号
- 00468703
- 所属（現在）
- 2026/4/1 : 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授
- 所属（過去の研究課題
情報に基づく）*注記 - 2022/4/1 – 2024/4/1 : 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授
2021/4/1 : 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授
2016/4/1 – 2019/4/1 : 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授
2012/4/1 : お茶の水女子大学, その他部局等, 研究員
2011/4/1 : お茶の水女子大学, お茶大アカデミック・プロダクション, 特任リサーチフェロー
2010/4/1 : 東京理科大学, 東京理科大学 工学部, 非常勤講師
- 審査区分/研究分野
-
研究代表者
人文社会系 / 社会科学 / 経営学 / 経営学
総合系 / 複合領域 / 生活科学 / 家政・生活学一般
小区分08030:家政学および生活科学関連研究代表者以外
小区分09030:子ども学および保育学関連
- キーワード
-
研究代表者
テレワーク / ワーク・ライフ・バランス / ワーク・ファミリー・コンフリクト / ボーダー理論 / ICT利用と家族 / 在宅勤務 / モバイル勤務 / ワーク・ファミリー・ボーダー理論 / 人的資源管理 / 基本的生活習慣 / 行動変容 / 定量指標 / 遅寝 / 家庭教育 / 電子機器利用 / スマートフォン利用 / 電子ゲーム / 睡眠不足 / 生活習慣 / 電子メディア利用 / 生活習慣の改善 / 青少年のICT利用 / 行動変容ステージモデル / 養育期家庭 / 家庭教育支援 / ICT利用 / 睡眠 / 生活経営 / 養育期・教育期 / 定量測定 / 消費生活課題 / デジタル化 / 消費者教育 / 消費生活相談 / PIO-NET / 消費生活
研究代表者以外
キャッシュレス化 / 保護者 / 金銭教育 / 家庭 / 幼児 / 就学前児童 / 経済的社会化 / 保育施設 / 金融ケイパビリティ / 幼児期
研究課題
研究成果
共同研究者
注目研究はありません。