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中井 俊樹
愛媛大学
2024年4月29日更新
- 職名
- 教授
- 電話
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- 電子メール
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- 学歴
- 1988/04-1992/03 東京大学
1995/04-1997/03 名古屋大学
1997/04-1998/03 名古屋大学 - 学位
- 修士（学術） 名古屋大学
- 職歴・経歴
- 1998/04-2000/03 名古屋大学 高等教育研究センター 助手
2000/04-2002/12 名古屋大学 高等教育研究センター 講師
2003/01-2007/03 名古屋大学 高等教育研究センター 助教授
2007/04-2015/03 名古屋大学 高等教育研究センター 准教授
2015/04-現在 愛媛大学 教育・学生支援機構 教授
- 専門分野・研究分野
- 人文・社会 / 教育学
人文・社会 / 教育社会学
人文・社会 / 教育工学
2024年4月29日更新
- 専門分野・研究分野
- 人文・社会 / 教育学
人文・社会 / 教育社会学
人文・社会 / 教育工学 - 担当経験のある授業科目
- 人間科学入門
現代社会の諸問題 - 指導経験
- 2023,第３クォーター,共通教育,人間科学入門
2023,第３クォーター,共通教育,現代社会の諸問題
2023,第４クォーター,共通教育,人間科学入門
2023,第４クォーター,共通教育,現代社会の諸問題
2024年4月29日更新
- 専門分野・研究分野
- 人文・社会 / 教育学
人文・社会 / 教育社会学
人文・社会 / 教育工学
- 研究テーマ
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- 著書
- 教育と学習の原理 中井 俊樹森 千鶴 医学書院 2020/09 ISBN: 9784260042628
大学業務の実践方法 中井 俊樹宮林 常崇 玉川大学出版部 2019/10 ISBN: 9784472405532
大学の組織と運営 中井 俊樹 玉川大学出版部 2019 ISBN: 9784472405518
大学教学マネジメントの自立的構築－主体的学びへの大学創造20年史 中井 俊樹 2018/09
授業設計と教育評価 (看護教育実践シリーズ) 中井 俊樹 医学書院 2018/03/08 ISBN: 4260035444
学習評価（シリーズ大学の教授法） 中井 俊樹 2018
大学事典 中井 俊樹 2018
大学のFD Q&A (高等教育シリーズ 171) 佐藤 浩章中井 俊樹小島 佐恵子城間 祥子杉谷 祐美子 玉川大学出版部 2016/06 ISBN: 4472405202
アクティブラーニング (シリーズ 大学の教授法) 中井 俊樹 玉川大学出版部 2015/12/19 ISBN: 4472405334
看護のための教育学 中井 俊樹 医学書院 2015/11/30 ISBN: 4260024388
大学の教員免許業務 Q&A (高等教育シリーズ) 小野 勝士上西 浩司中井 俊樹村瀬 隆彦 玉川大学出版部 2014/10/12 ISBN: 4472404958
看護現場で使える教育学の理論と技法: 個別指導や参加型研修に役立つ100のキーワード 中井 俊樹中井 俊樹 メディカ出版 2014/07/28 ISBN: 4840449589
大学のIR Q&A (高等教育シリーズ) 中井俊樹鳥居朋子藤井都百 玉川大学出版部 2013/09/14 ISBN: 4472404737
大学の教務Q&A (高等教育シリーズ) 中井 俊樹上西 浩司 玉川大学出版部 2012/03/19 ISBN: 4472404567
大学教員準備講座 (高等教育シリーズ) 夏目 達也近田 政博中井 俊樹齋藤 芳子 玉川大学出版部 2010/03 ISBN: 4472404001
Eight Principles for Linking Research and Teaching 2010
大学生のための教室英語表現300 (英語で授業シリーズ) 中井俊樹 アルク 2009/04/22 ISBN: 4757415702
*学生と変える大学教育－ＦＤを楽しむという発想 ナカニシヤ出版 2009
大学教員のための教室英語表現300 (英語で授業シリーズ) 中井 俊樹 アルク 2008/12 ISBN: 4757415362
Researching Japanese Higher Education 1998-2008 2008
「ベトナム初等教育における地域間格差」潮木守一編『ベトナムにおける初等教育の普遍化政策』 明石書店 2008
「すぐれた教育実践のノウハウを学生・教員・職員が共有する」東北大学高等教育開発推進センター編『研究・教育のシナジーとＦＤの未来』 東北大学出版会 2008
ＷｅｂＣＴを効果的に活用する授業法 東京電機大学出版部 2005
外から見たビジネススクール留学 マナハウス 2005
「フィリピンー私学依存型高等教育システムの戦略」馬越徹編『アジア・オセアニアの高等教育』 玉川出版部 2004
『eーラーニングハンドブックーステップでつくるスマートな教材』（共著） マナハウス 2003
[高等教育シリーズ] 成長するティップス先生 (高等教育シリーズ) 池田 輝政戸田山 和久近田 政博中井 俊樹 玉川大学出版部 2001/04 ISBN: 4472302578
UNESCO"World Education Report 1995"(Translation) Tokyo Shoseki 1997
ユネスコ『世界教育白書1996年』(共訳) 東京書籍 1997 - 論文
- 【COVID-19(新型コロナウイルス感染症)対策 3〜5月の看護部院内研修・基礎教育はどうやって切り抜けた?】教育者が考えるべき新しい様式の授業や研修 中井 俊樹上月 翔太 2020/08 看護人材育成 17/ 3
大学発 産業界行 シーズ(研究成果)探訪(vol.247)能力開発による教員の支援と教育の質向上 中井 俊樹 2019/06 愛媛ジャーナル 32/ 12
高等教育学を専門とする教員は何をすべきなのか (特集 高等教育研究の現状とセンターの役割) 中井 俊樹NAKAI Toshiki 2019/03 名古屋高等教育研究 19, 49-59
座談会 看護の「教育」をより充実させるために 近藤 麻理阿形 奈津子中井 俊樹 2018/08 看護教育 = The Japanese journal of nursing education 59/ 8
初期キャリア教員の教育支援 (若手からみた「大学改革」) 中井 俊樹 2018/08 IDE : 現代の高等教育 603
アクティブラーニングの学習成果を評価する 中井 俊樹服部 律子 2018/08 日本看護学教育学会誌 28/ 学術集会講演集
第4回福山大学教育改革シンポジウム講演記録 アクティブラーニングという教授法 中井 俊樹 2018/03 大学教育論叢 = Studies in higher education : bulletin of University Education Center, Fukuyama University 4
大学教育における発問の活用可能性の探究 : 発問の機能的整理を通じた研究課題の明確化 寺田 佳孝中井 俊樹中島 英博NAKAI Toshiki中島 英博NAKAJIMA Hidehiro 2018/03 名古屋高等教育研究 18, 117-132
【効果的なプレゼン・講義力を身につける!】学習者に問いかける「発問」を効果的に活用した教え方 中井 俊樹 2017/09 臨床老年看護 24/ 5
開催校企画シンポジウム 学生の学び方を変えるアクティブラーニング 中井 俊樹 2017/05 大学教育学会誌 = Journal of Japan Association for College and University Education 39/ 1, 17-20
映画『ビリギャル』を活用した大学職員の能力開発に向けた集合研修 小林 忠資中井 俊樹 2017 大学教育実践ジャーナル = Journal of faculty and staff development in higher education 15, 67-73
教授法としてのアクティブラーニング (アクティブ・ラーニング) 中井 俊樹 2016/07 IDE : 現代の高等教育 582
【2015年度学習支援・教育開発センターFD講演会】アクティブラーニングを授業に取り込む : 実践の課題とIRとの接点 . 良心館ラーニングコモンズの利用から学習成果を探る 中井 俊樹浜島 幸司ナカイ トシキハマジマ コウジ 2016/06/30 同志社大学学習支援・教育開発センター年報 = Doshisha University annual report of Center for Learning Support and Faculty Development 7
大学における新任教員対象のメンタリングプログラムの効果 中井 俊樹中井 俊樹 2015/03 名古屋高等教育研究 15, 339-354
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(12・最終回)自分の授業を改善する 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/12 看護展望 39/ 13
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(11)学生の多様性に配慮する 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/11 看護展望 39/ 12
FD・SD教材の開発による実践的知識の共有 (シンポジウム「大学改革につながる実践的知識の共有」) 中井 俊樹 2014/11 大学教育学会誌 = Journal of the Liberal and General Education Society of Japan 36/ 2, 9-12
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(10)学習成果を評価する 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/10 看護展望 39/ 11
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(9)授業時間外の学習を促す 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/09 看護展望 39/ 10
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(8)問題解決能力を育成する 飯岡 由紀子中井 俊樹 2014/08 看護展望 39/ 9
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(7)看護技術の習得を支援する 飯岡 由紀子中井 俊樹 2014/07 看護展望 39/ 8
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(6)授業の道具と環境に着目する 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/06 看護展望 39/ 7
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(5)協同学習を取り入れる 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/05 看護展望 39/ 6
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(4)学生を授業に巻き込む 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/04 看護展望 39/ 5
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(3)授業づくりの基本の型 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/03 看護展望 39/ 4
大学における映画を活用した授業の特徴 : 国内外の授業実践論文の比較分析 小林 忠資寺田 佳孝中井 俊樹中井 俊樹寺田 佳孝小林 忠資 2014/03 名古屋高等教育研究 14, 177-194
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(2)初回の授業を組み立てる 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/02 看護展望 36/ 3
一歩先の授業へ! 看護教員のための教授法入門(1)学習を促進するシラバス 中井 俊樹飯岡 由紀子 2014/01 看護展望 39/ 1
教学マネジメントにおける大学職員の役割 (特集 大学教育のマネジメントと革新) 中井 俊樹 2014 高等教育研究 17, 95-112
教務の実践知をどのように共有するか (特集 大学職員の職務遂行能力開発) 中井 俊樹 2013/03 名古屋高等教育研究 13, 25-36
書評 山田礼子著『学士課程教育の質保証へむけて : 学生調査と初年次教育からみえてきたもの』 中井 俊樹 2013 比較教育学研究 = Comparative education : bulletin of the Japan Comparative Education Society 46
大学教育改革におけるリーダーシップの主体 : オーストラリアの公募型プログラムの事例 (特集 大学教育改革のためのリーダーシップの形成) 中井 俊樹 2012/03 名古屋高等教育研究 12, 95-109
学士課程の学生に研究体験は必要か－国際的動向と論点整理 中井俊樹 2011/03 名古屋高等教育研究 11, 171-190
20aRC-6 名古屋大学における物理演示実験の開発と検討2(20aRC 物理教育,領域13(物理教育,物理学史,環境物理)) 三浦 裕一千代 勝実清水 利文安田 淳一郎夏目 達也近田 政博中井 俊樹齋藤 芳子森 昌弘 2010/03/01 日本物理学会講演概要集 65/ 1
20aRC-5 名古屋大学における物理演示実験の開発と検討1(20aRC 物理教育,領域13(物理教育,物理学史,環境物理)) 安田 淳一郎三浦 裕一千代 勝実清水 利文夏目 達也近田 政博中井 俊樹齋藤 芳子森 昌弘 2010/03/01 日本物理学会講演概要集 65/ 1
英語で教える秘訣 中井 俊樹 2009/03/31 メタプティヒアカ : 名古屋大学大学院文学研究科教育研究推進室年報 3
英語による授業のノウハウの明示化 (特集 大学教育における英語について考える) 中井 俊樹NAKAI Toshiki 2009/03 名古屋高等教育研究 9, 77-89
ICT活用授業を推進するFD教材--冊子によるノウハウ共有の有効性 中井 俊樹中島 英博 2008/11 大学教育学会誌 30/ 2, 136-141
ICTを活用した実践的大学教授法の明示化の試み－『ティップス先生からの７つの提案』の事例 中井 俊樹中島 英博 2008/03/10 日本教育工学会論文誌 31/ 4, 31-40
教務部門が求める教務担当職員像--教務部門事務責任者への全国調査結果 上西 浩司中井 俊樹齋藤 芳子 2008 大学行政管理学会誌 12, 179-186
教育実践における教員と職員の連携をどのように進めるか--米国の『強力な連携--学習に対する共有された責任』を事例として 出口 博也中井 俊樹 2007/09 大学と教育 46
学びを支える教務学生担当職--『ティップス先生からの7つの提案』によるノウハウの共有 (特集 SD・FD) 中井 俊樹 2007/07 大学と学生 43
国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組織の特質と課題 小湊 卓夫中井 俊樹 2007/03 大学評価・学位研究 5
大学教育の質的向上のための教員・学生・大学組織の役割と相互関係--『ティップス先生からの7つの提案』を活用した教授学習支援 中井 俊樹 2007/03 大学評価・学位研究 5
アメリカの専門職団体が描く学生担当職員像－学生担当職のための優れた実践の原則 中井俊樹齋藤芳子 2007/03 名古屋高等教育研究 7/ 7, 169-185
大学教育の質的向上のための教員・学生・大学組織の役割と相互関係『ティップス先生からの7つの提案』を活用した教授学習支援 中井 俊樹 2007/03 大学評価・学位研究 = RESEARCH ON ACADEMIC DEGREES AND UNIVERSITY EVALUATION 4, 3-16
国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組織の特質と課題 小湊 卓夫中井 俊樹 2007/03 大学評価・学位研究 = RESEARCH ON ACADEMIC DEGREES AND UNIVERSITY EVALUATION 4, 19-34
学びを支える教務学生担当職－『ティップス先生からの７つの提案』によるノウハウの共有 2007 大学と学生 43
大学におけるカリキュラム開発のプロセスに関する考察－Diamondのモデルとその適用事例を中心に 鳥居朋子夏目達也近田政博中井俊樹 2007 高等教育研究 10, 217-235
大学での学びを促進する全学新入生向け教材の開発 近田政博戸田山和久夏目達也中井俊樹鳥居朋子 2007 名古屋高等教育研究 7
大学教育の質を総合的に向上させる研修教材の評価 (特集:FD(ファカルティ・ディベロップメント):大学教員の教育方法の改善への取り組み) 中井 俊樹齋藤 芳子 2007 メディア教育研究 4/ 1, 31-40
4.初等教育の質的向上とその手法に関する研究 : ベトナムでのアンケート調査の結果をもとに(IV-5部会 外国の教育(2),研究発表IV,日本教育社会学会第58回大会) 潮木 守一野田 真里中井 俊樹金子 元久大塚 豊浜野 隆 2006/09/22 日本教育社会学会大会発表要旨集録 58
FD を持続的に革新するベンチマーキング手法の事始め 池田 輝政神保 啓子中井 俊樹青山 佳代 2006/03 大学論集 37, 115-130
名古屋大学の教育の質向上に有効な教員・学生・大学組織の実践手法：『優れた授業実践のための７つの原則』のチェックリストを用いた調査 中井俊樹中島英博近田政博 2006/03 名古屋高等教育研究 6/ 6, 77-92
クラス規模は授業にどのような影響を与えるのか (特集 多人数授業を効果的に行うための戦略) 中井 俊樹NAKAI Toshiki 2006/03 名古屋高等教育研究 6, 5-19
ユニバーサル化直前の初等教育の直面する諸問題(3)(外国の教育事情) 潮木 守一金子 元久大塚 豊浜野 隆野田 真里中井 俊樹 2005/09/17 日本教育社会学会大会発表要旨集録 57
どのような条件のもとで学生はより学ぶのか (特集・学生の満足度を高める大学づくり) 中井 俊樹 2005/08 大学と教育 40
優れた授業実践のための７つの原則に基づく学生用・教員用・大学用チェックリスト 中井俊樹中島英博 2005/03 大学教育研究ジャーナル 2/ 2, 71-80
優れた授業実践のための７つの原則とその実践手法 中井俊樹中島英博 2005/03 名古屋高等教育研究 5, 283-299
学生がより学ぶための授業の方法 2005 「第１回ランチタイムＦＤ」の実践記録（特色ＧＰシリーズ２）
『成長するティップス先生Ver1.2』の開発 2005 実践的大学教授法の開発を目指して－「成長するティップス先生」の記録 2004.08－2005.03（特色ＧＰシリーズ２）
ペンシルバニア大学におけるＦＤ活動 2005 学生・教師の満足度を高めるためのＦＤ組織化の方法論に関する調査研究（平成16・17年度科学研究費補助金（基盤研究（Ｂ）（２））中間報告書（研究代表者：夏目達也）
名古屋大学教養教育の授業実践事例の分類 中井俊樹中島英博東良介 2005 『ティップス先生からの７つの提案』の開発（特色ＧＰシリーズ３）
７つの原則に基づくウェブ活用授業の実践方法とその適用可能性 中島英博岡田啓中井俊樹山里敬也 2005 『ティップス先生からの７つの提案』の開発（特色ＧＰシリーズ３）
『ティップス先生からの７つの提案』の開発 中井俊樹ほか 2005 『ティップス先生からの７つの提案』の開発（特色ＧＰシリーズ３）
講義のノウハウを共有しよう--名古屋大学版ティーチングティップスの経験 (特集 学生をつかむ講義術) 中井 俊樹 2004/10 化学 59/ 10
第8章 名古屋大学 (大綱化以降の学士課程カリキュラム改革 : 国立大学の事例報告) 中井 俊樹 2004/03/31 RIHE 78
イギリスの法人計画における国家と大学の関係 横山 恵子中井 俊樹 2004/01 名古屋高等教育研究 4, 73-89
「フィリピンにおけるグローバリゼーション対応の高等教育改革戦略」大塚豊編『アジア諸国におけるグローバリゼーション対応の高等教育戦略に関する比較研究』 2004 平成14,15年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書、名古屋大学
ユニバーサル化直前の初等教育が直面する諸問題 : ベトナムをケースとして(II-3 外国の教育(2)) 潮木 守一金子 元久大塚 豊野田 真里浜野 隆中井 俊樹村田 敏雄 2003/09/20 日本教育社会学会大会発表要旨集録 55
大学教育改善のためのティーチングティップス 中井 俊樹 2003/02/01 『電子情報通信学会誌』 86/ 2
「名古屋大学における経営情報システムの構築」 中井 俊樹鳥居 朋子酒井 正彦池田 輝政NAKAI ToshikiTORII TomokoSAKAI MasahikoIKEDA Terumasa 2003/01 名古屋高等教育研究 第3
「ゴーイングシラバス」を通して見える新しい授業空間―授業マネジメントツールの開発と教育改善効果― 中島 英博中井 俊樹近田 政博鳥居 朋子池田 輝政NAKAJIMA HidehiroNAKAI ToshikiCHIKADA MasahiroTORII TomokoIKEDA Terumasa 2003/01 名古屋高等教育研究 3
「ゴーイングシラバス」を通して見える新しい授業空間--授業マネジメントツールの開発と教育改善効果 中島 英博中井 俊樹近田 政博 2003/01 名古屋高等教育研究 3, 67-81
ウォーリック大学の質の保証への取り組み 2003 新しい時代の大学の管理運営－英国大学に対する訪問調査報告書（大学評価・学位授与機構）
名古屋大学マネジメント情報の出力指標の開発 2003 「名古屋大学マネジメント情報」の開発 2001.02-2002.12
「授業づくり」のFDプログラム開発を目指して 池田 輝政井出 弘人中井 俊樹 2002/03 高等教育ジャーナル 10, 21-29
パラダイム転換:ディーキン大学オンライン学習コミュニティの誕生 Mulready Pamela中井 俊樹池田 輝政 2002/01 名古屋高等教育研究 2/ 2
パラダイム転換:ディーキン大学オンライン学習コミュニティの誕生 Mulready Pamela中井 俊樹池田 輝政 2002/01 名古屋高等教育研究 2, 113-129
Scaling the Paradigm: The Creation of an Online Learning Community at Deakin 2002 Nagoya Journal of Higher Education 2
『授業づくり』のＦＤプログラムの開発を目指して（共著） 2002 高等教育ジャーナル 10
大学改革と教育学部:ミネソタ大学の事例 Cogan John J中井 俊樹 2001/01 名古屋高等教育研究 1
コスト効果分析手法に基づく授業研究法の開発研究 池田 輝政近田 政博中井 俊樹井手 弘人 2001/01 名古屋高等教育研究 1, 45-65
オンライン版「成長するティップス先生」の反響 2001 大学新入生の実態に即した教授技法の開発に関する調査研究
ゴーイングシラバスの設計コンセプト 2001 ゴーイングシラバスの開発 プロジェクト報告書
教育改善を支援するサイト－名古屋大学版ティーチングティップスの開発とその反響 中井 俊樹 2001 コンピュータ＆エデュケーション 10/ 0
授業改善のためのコスト効果分析手法の開発 池田 輝政近田 政博中井 俊樹井手 弘人 2000/10/07 日本教育工学会大会講演論文集 16/ 1
変貌するアジアの大学(6)フィリピン編 量から質への転換をめざす 中井 俊樹 2000/08 カレッジマネジメント 18/ 4
クラス規模が授業評価に与える影響に関する一考察 : 名古屋大学の事例分析 中井 俊樹馬越 徹 2000/03 大学論集 30, 109-123
高等教育システムの課題と展望 2000 フィリピン研究 1
フィリピンにおける私立高等教育機関 (教育制度研究情報) -- (教育制度国外最前線情報) 中井 俊樹 2000 教育制度学研究 7, 204-208
Public and Private Sectors in Universalizing Junior Secondary Education 1998 Derelopment and Culture 26
人材と援助資金のフローからみた国家間関係 : ODA・留学生の流れに関するクラスター分析 潮木 守一中井 俊樹岡村 美由規 1997/10/10 日本教育社会学会大会発表要旨集録 49 - MISC
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 総説・解説
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 講演・発表
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 研究会・報告書
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 特許
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 作品
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 補助金・競争的資金
- 多文化共生社会に求められる大学教員のファシリテーション能力向上に向けた実践研究 基盤研究(B) 2020/04/01-2024/03/01
社会福祉専門職に必要とされる批判的思考の育成を目指した教育方法の実践的開発 基盤研究(C) 2019/04/01-2023/03/01
大学における学習支援者の省察を通した能力開発 基盤研究(C) 2018/04/01-2021/03/01
質の高い教育を行う大学教員の教育観形成過程をふまえた大学教授法開発 基盤研究(B) 2015/04/01-2018/03/01
多人数講義を深い学習の場に変える発問群による教育技法の明示化 挑戦的萌芽研究 2015/04/01-2018/03/01
アジア・太平洋地域における大学院生の移動と「準中心国」大学院のニッチ戦略 基盤研究(B) 2014/04/01-2018/03/01
大学における研究志向型カリキュラムに関する比較研究 基盤研究(C) 2014/04/01-2017/03/01
社会人の学び直し支援の大学・大学院継続教育の普及可能性の検証 挑戦的萌芽研究 2014/04/01-2017/03/01
科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究) 能力評価重視で修学を免除する大学学位授与システムの実現可能に関する研究 挑戦的萌芽研究 2011-2013 競争的資金 研究の目的は、一定水準の能力をもつ者に修学免除する高等教育学位制度につき欧州諸国間の比較、同制度が高等教育に提起する問題の検討である。制度の支援手段は日常生活を通じて習得した能力を評価する従前学習認定（APL）である。各国のAPL政策の背景、高等教育機関の実施状況等につき解明した。以下の知見を得た。 APLでは教育機関修学よりもコンピテンスの評価が重視される。APLの具体的手続きは、各高等教育機関の裁量で決定される。経験を通じて習得した知識・技能と大学が提供するそれが等価性をもつとすれば、後者の価値が問われる。EU、OECD、UNESCO 等はメンバー国に対し、APL 実施を働きかけている。
科学研究費補助金(基盤研究(B)) 大学経営高度化を実現するアカデミック・リーダーシップ形成・継承・発展に関する研究 基盤研究(B) 2010-2012 競争的資金 本研究は、大学の教育・学習部門におけるアカデミック・リーダーシップを形成・継承・発展するための具体的かつ有効な方策を検討した。その結果、以下の知見を得た。(1)国立大学で教育改善に責任を負う教育担当副学長は職務の膨大さ等多くの困難を抱える。(2)副学長のリーダーシップが発揮される範囲・機会はしばしば限定的である。(3)副学長の職務遂行を支援する学内の体制はしばしば不十分であり、力量形成機会も多くない。(4)諸外国、とくに米英では、執行部向けにリーダーシップ形成のための各種研修制度を設けるなど、彼らの職務遂行を支援する体制がある程度整備されている。
科学研究費補助金(基盤研究(C)) 教育と研究の葛藤を超えるFDに関する比較研究 基盤研究(C) 2010-2012 競争的資金 大学教員の教育と研究の葛藤はどの国においても大きな課題である。イギリスの高等教育アカデミー、アメリカの学生研究体験協議会などにおける研究と議論を中心に分析した結果、教育と研究の関連性を高めるための方策を明らかにすることができた。特に教育と研究の関連性を高める有効な形態の一つとして、学生の研究体験(Undergraduate Research)が注目されており、日本の大学のカリキュラム、教授法、FDの内容にどのように反映することができるのかについて示唆が得られた。
科学研究費補助金(基盤研究(B)) 研究大学の学士課程に適した優秀学生プログラムの開発に関する調査研究 基盤研究(B) 2007-2009 競争的資金 研究大学の学士課程における優秀学生プログラムは、一般にはオナーズプログラムとして知られる。オナーズプログラムは低年次の学生にリーダーシップなどの社会スキルや国際交流を重点的に体験させることにより、彼らの学習意欲を飛躍的に高める可能性がある。また、公立大学の授業料で私立の小規模カレッジと同等の手厚い学習支援が得られるというメリットがある。こうしたメリットにより、優秀な学生を自大学に獲得し、あるいは自大学の大学院につなぎとめる効果を期待できる。こうした点から、オナーズプログラムは準トップクラスの公立総合大学にとって有効な経営戦略となっている。
科学研究費補助金(萌芽研究) 大メコン川流域圏における地方大学の可能性と質保証による能力開発に関する比較研究 萌芽研究 2006-2008 競争的資金 今年度は本研究プロジェクトの最終年度であり、大メコン川流域圏のインドシナ諸国における高等教育改革の現状と展望について多様な角度から検証を加えた。3年間の最終的な成果の一つとして、Springer社より『東南アジアの教育改革と能力開発』と題した著書を、代表者の北村が編者の一人として出版した。同書には、本研究プロジェクトの前代表者である廣里恭史博士(現アジア開発銀行上級教育専門官)や分担者の小川も執筆参加しており、まさに本研究プロジェクトの集大成として位置づけることができる。さらに、同書には、米国や東南アジア諸国の研究者たちも参加しており、本研究プロジェクトが国際的な視野のもとで展開されたことを示している。とくに、同書の中では東南アジア諸国(とくにインドシナ諸国)の教育改革を分析するためのフレームワークを提示し、そのフレームワークにもとづき国別の事例研究を行なっている。そのなかで、教育改革の推進のためには国レベルでの能力開発が不可欠なことを結論として導き出しており、とくに高等教育レベルでは質保証の面からも能力開発の重要性をしてきしている。このように、本研究プロジェクトの目的を遂行した成果として同書を捉えることができる。また、代表者の北村ならびに協力者の小川と米澤は、それぞれ個別の論文においても、高等教育の分析フレームワークと事例研究を行い、学会誌等に成果を発表した。本研究プロジェクトの成果を土台として、今後、さらに大メコン川流域圏の地方大学の展開について検証を継続していく予定である。
科学研究費補助金(基盤研究(C)) 大学のカリキュラム開発とインスティチューショナル・リサーチの有機的連携に関する研究 基盤研究(C) 2006-2007 競争的資金 研究の第2年度として、第1年度の成果をふまえ、米国及び豪州での現地調査を行った。米国では、ワシントン大学を訪問し(2007年6月)、データに基づく教育改善のシステムを調査した。とくに、インスティチューショナルリサーチ(IR)と部局におけるカリキュラム開発との連関に関する実態調査を行った。とりわけ、IRの専門部署及びカリキュラム評価の担当者へのヒアリングをもとに、大学における教育の質向上やカリキュラム開発に有効な各種調査の内容、評価指標・データ・情報、カリキュラムの開発に資するデータ及び情報リソースとしてのIRの特質、カリキュラムの開発とIRとの連携等の特質を明らかにした。その成果の一部を、研究論文「米国の大学におけるカリキュラムマネジメント-ワシントン大学シアトル校のデータに基づく教育改善システム-」(『季刊教育法』第154号、2007年)にまとめた。豪州では、シドニー大学の教育の質向上及びカリキュラム開発の支援部門を訪問し(2007年11月)、データに基づく教育改善のシステムに関する調査を行った。その成果の一部を、日本教育制度学会で発表し(「大学におけるデータに基づく教育改善システムの構築にむけた組織的連携-米国・豪州の事例を手がかりに-」)、さらに研究論文「豪州シドニー大学における『原理と実践』に基づく教育改善の取り組み」(『鹿児島大学教育学部紀要』第59巻、2008年)にまとめた。本研究では、IRの組織的機能だけではなく、カリキュラム開発を含む教育改善の組織的な連携体制についても解明した。ことに、米国の大学では、IRの機能と「教職員の資質向上(FD)」や「計画及び評価」という機能との連携をはかりながら、根拠データに基づいた部局レベルの教育改善を推進していることが実証的に解明された。以上の現地調査の成果をふまえ、2ヶ年の研究で得られた知見を最終成果報告書にまとめた。
科学研究費補助金(萌芽研究) 大学院博士課程における大学教員の養成機能形成に関する日米仏比較研究 萌芽研究 2006-2007 競争的資金 (1)わが国の主要大学における大学教員養成プログラムの内容・実施状況に関する調査・分析広島大学は1999年から4年間にわたって大学教員養成プログラムを先駆的に実施したこと、授業の一環として実施し、参加者の好評を博したこと、しかし、担当教員の負担が大きく長続きしなかったこと等を明らかにした。京都大学と名古屋大学は、相互に無関係に2005年度から実施したこと、さらに2007年から一橋大学も実施していること、各大学とも院生のニーズは高く、参加者から高く評価されていることを明らかにした。(2)アメリカ、フランスにおける大学院教育における教員養成プログラムの実態調査先進的なTA研修プログラムをもち実績をあげているアメリカの大学のうち、オハイオ州立大学に2007年9月に訪問調査した。同大学では、TA研修のプログラムおよび大学教員準備プログラム(PFF)の内容やその実施状況について、大学教育センターおよび大学院担当部局の担当者に対して聞き取り調査を実施するとともに、研修の実施状況を見学した。その結果、(1)アメリカではTAが実際に授業の一部を担当し、それを可能にするためにTA研修が実施されていること、(2)TAも授業料免除・給料支給という好条件を与えられ、真剣に研修を受けており、確実に教授能力を習得していること、(3)大学教育センターがTAの教授能力を高めるために研修を実施していること、(4)大学教員としての必要な知識・技能の習得のための研修(大学教員準備プログラム)が、TA研修とは別個に実施されており、大学院生の職業意識・教授能力を向上させる上で有効であることなどを把握した。また、(5)わが国でも大学教員準備プログラムはいくつかの大学で実施されていること、院生の多くが大学教員としての就職を想定している以上、このプログラムの充実が不可欠であることを明らかにした。
科学研究費補助金(基盤研究(B)) アジア諸国における「内発的」教育改革能力の構築を巡る政治経済学 基盤研究(B) 2005-2007 競争的資金 多くのアジア諸国は、グローバリゼーションが深化する中にあって、初等教育の質・効率改善と中等教育及び高等教育の拡大を同時に達成する教育改革を実施する必要があり、国際援助形態としても教育部門のガバナンスやオーナーシップの強化を重視する「セクター・ワイド・アプローチ(SWAp)」の導入が図られてきた。そして「セクター・ワイド・アプローチ」の主な構成要素である「セクター開発プログラム」の策定に際しては、「教育生産関数」に基づく教育部門分析のみでは限界が生じており、政治経済学的な方法論によって教育改革過程における各アクターの行動や相互作用を分析対象に加えることが重要である。そこで、本研究の最終成果として、発展途上国の基礎教育開発における国際教育協力「融合モデル」と、発展途上国の教育開発・改革を巡る政治経済学と分析枠組みを構築した。本研究では、アジア諸国における主な教育改革過程の分析を通し、中央政府(議会、財務省、教育省)や国際援助機関といったマクロ・レベルのアクター及び地方政府(議会、教育行政官)、住民組織や学校・教師・親・子供といったミクロ・レベルのアクターの行動や相互作用を視野に入れた政治経済学的な概念枠組を帰納的に提示することを試みた。さらに、本研究で構築した理論モデルを検証するために、東南アジア諸国を中心とした事例研究を実施した。とくにカンボジア、ラオス、ベトナムに関する詳細な事例研究を行い、各国におけるSWAp導入の過程を詳細に分析することで、教育改革を進展させるにあたり異なるアクターたちがどのように関係し合っているのかを明らかにした。教育開発分野におけるこうした理論研究は、これまで積極的に行われてきたとは言い難いため、このような理論研究の試みの端緒を開いたという意味で、今回の研究の意義を認めることができるであろう。
科学研究費補助金(基盤研究(A)) 地域学術コンソーシアムにおけるe-Learning地域ハブに関する研究 基盤研究(A) 2003-2005 競争的資金 本研究では,地域コンソーシアムワイドでの利用のための機能強化がなされており,かつ,個々の大学の個別化も可能なコース管理システムとしてWebCTVistaを使用した「e-Learning地域ハブ」を構築し,情報基盤(インフラ),教材(コンテンツ),活用・評価法の3つの観点から次の項目について研究を行った:[平成15年度成果]・今後の実験に必要な1500シートのWebCT Vistaサーバを導入した.・JPIX名古屋接続を導入し、ネットワークトラフィックを東京経由でなく地域内に留められる実験環境を構築した.・いずれの大学でも必要となる「情報セキュリティ研修」に関する教材を,名古屋大学情報セキュリティポリシー・ガイドラインに沿って作成した.[平成16年度成果]・米国における大学間連携におけるWebCT Vistaの活用状況を,ASP(Application Service Provider)型,複数キャンパス間での共有型,複数大学間での共有型について詳しく調査した.・JPIX名古屋接続による効果測定を行うため,名古屋大学の2〜4年生を対象としたWeb履修登録での利用状況のデータ取得を2005年3月に行った.・「情報セキュリティ研修」に関する教材を,名古屋大学の新入生に対する研修で利用し有効性を確認した。またAC21を対象にしたIT活用に関するベンチマーキングを行い,各大学におけるIT活用の動向を調査した.・国際学術コンソーシアムAC21(1コース),アジア農科系大学(7コース)での教材作成を行った.[平成17年度成果]・JPIX名古屋接続の導入による地域ネットワークの性能を測定し,遅延が伝送量に大きく関係していること,地域ルーティングレジストリ(RRR)の導入の必要性,NMP監視ツールの開発を行った.また,名古屋大学の2〜4年生を対象としたWeb履修登録におけるJPIX名古屋接続の有効性を確認した.・最近の情報セキュリティの最新情報を反映させた2つ目の情報セキュリティ教材をWebCT Vistaを用いて作成した.・Central Authentication Serviceによる権限管理を強化したユーザ認証基盤の構築を行い,その有効性を確認した.
科学研究費補助金(基盤研究(B)) 初等教育の普遍化戦略に関する事例研究 基盤研究(B) 2002-2005 競争的資金 本研究においては、ベトナムを事例として、初等教育の普遍化戦略を検討した。初等教育就学率がすでに95%という高水準に達した国が、最後に残された5%の児童に初等教育を普及させるには、それまでの段階とは異なった手段が必要となる。最後に残された5%の児童は、僻地地域の児童、都市貧困家庭児童、障害者、少数民族児童など、様々である。こうした各種多様な状況に対応するには、中央政府のみならず、省、あるいはより下位の行政体の実態把握能力を高め、教育計画立案能力を高めることが必要である。現時点においては、初等教育の普遍化とその質的向上の鍵を握るのは、コミューン・レベルのコミットメントである。現在、地域住民、父母はかなりの経済負担を負いながら初等教育を支えている。つまり校舎の建設、補修、増設、臨時教員給与などは、ほとんど地域住民と親の重い負担となっている。しかし、こうした状況が近いうちに解消される見込みはかなり低い。そうである以上、これまで維持されてきたコミューン・レベルでのコミットメントを維持し、さらに強化する必要がある。本研究においては、省単位で経済水準、教育の普及程度などの諸指標と、全日制教育の導入の程度との相関関係を見たが、ほとんど相関が見出せなかった。これは省といった単位ではなく、コミューン・レベルでのコミットメントこそが鍵であることを示唆している。コミューンでの初等教育の普及と充実に決定的な役割を演じるのは、(1)コミューンの経済力、(2)コミューンのリーダーの意欲・教育熱、の二つである。村それ自身の経済力のにわかな改善は期待できないが、大きな役割を演じているのが「教育の社会化運動」である。これは民間レベルでの創意工夫に基づいた活動で、各種各様な初等教育を支援する活動が展開されている。中央政府に十分な資源がない間は、こうした民間レベルでの活動の支持が重要な役割を果たすものと思われる。
科学研究費補助金(基盤研究(C)) 学士課程における初年次教育マネジメントの有効性に関する調査研究 基盤研究(C) 2001-2002 競争的資金 高等教育機会の一層の拡大とそれに伴う入学者集団のさらなる多様化が進むなかで、初年次教育関する戦略マネジメントの考え方が、大学経営の国際的なテーマとして重要性が増しつつある。今日の日本においては、初年次におけるガイダンスやオリエンテーションや導入セミナーの重要性は、多くの関係者に認識されている。しかし、4年間のトータルな教育のなかで初年次教育を位置づけて、その最終成果の質の向上を図るという戦略マネジメントの考え方と方法は、まだ普及している段階にない。本研究では、初年次教育の研究と実践がはやくから蓄横されてきている米国とオーストラリアに注目し、事例調査を通して、両国における現在の動向と成果の把握を試みた。その結果、初年次教育経営の動向として、(1)授業及び授業外を含む大学生活全般にわたるプログラムの開発、(2)教職員の組織的研修プログラムの充実、(3)体系的なスタディ・ティップスの充実、(4)戦略プランニングという新しい大学経営手法の適用、を挙げることができる。
科学研究費補助金(基盤研究(B)) 中等教育開発から見たカンボディアの人的資源開発と社会経済発展 基盤研究(B) 2000-2002 競争的資金 本研究は平成12年度14年度の3年間のプロジェクトとして実施された。12年度においてはカンボディア教育省を中心に聞き取り調査と資料収集が行われ、「万人のための教育世界会議(EFL)」の成果と、次なるEFLラウンドヘの政策課題が検討された。海外共同研究者も参加し論文執筆を行った。これらの成果は、(1)若林満・加藤徳夫著「カンボディアの人的資源開発」、『カンボデイア国別援助研究会報告書』、2001年4月、日本国際協力事業団刊、に掲載、(2)Barom, N. and Wakabayashi, M. 著「Science and Mathematics Education Development in Cambodia Through Building Higher Education Systems」、『Working Paper』 (Graduate School of lnternational Development, Nagoya Universily June 2000)、(3) Bunroeaun, N 著.「Teacher Training in Cambodia」、『Working Paper』(同上September 2000)に発表された。平成13年度においては中等理数教育改善についての調査を中心に活動を展開し、(4)Otsuka, Y.(Ed.)「Baseline Survey Report of the Secondary School Teacher Training Project in Science and Mathematics in Canbodia (STEPASAM)」,カンボディア中等理数科教育改善研究会刊、2002年7月、(5)同日本語版報告書、(6)Khlok Vichet Ratha、「カンボディアにおける教育改革の課題-プノンペン市の教師意識の調査から-」、2002年9月、(7)若林・加藤論文の英語版が完成。平成14年度は農村識字調査と2000年以降の教育政策の検討が行われ、(8)若林満「理科教育開発における日本の国際協力の実態」、『理科の教育』、2003年、Vol.52、1月号掲載、(9)Wakabayashi, M., Okada, A., Barom. N. and Sethik, R., 「Literacy Education for Eradicating Illiteracy Among Rural Population」、『Working Paper』,Graduate School of International Developement, Nagoya University, November 2002。以上に加え、カンボディア教育省計画局の協力を得て、同国の緊急教育課題について(10)Sam Sereyrath、及び(11)Ou Engの2氏より論文の寄稿を得て研究を充実させることができた。
科学研究費補助金(基盤研究(C)) 大学新入生の実態に即した教授技法の開発に関する調査研究 基盤研究(C) 1999-2000 競争的資金 本研究は次の2点を目標とした。1〜2年次共通教育における教授技法をターゲットとして、現在は「コツ」や「ちょっとしたアイディア」という形で散在しているにすぎない日本の大学新入生の実態に即した教授技法の改善を図る際に必要となる実践的知識を調査、整理し、理論的整合性と、利用しやすさという2つの観点から体系化すること。その成果を、教員個人個人が日常的に利用でき、また様々な研修等でも利用可能な形で個々の教員にフィードバックするための効果的手法を開発すること。単に教授技法の整理・体系化・開発にとどまるものではなく、そうした技法のフィードバック、公開、活用法までを視野に入れ、具体的な成果物を提供することを目標とした点が、本プロジェクトの独自性であった。以上の研究の結果、「授業デザイン」という観点から個々の教授技法を体系化することが有効であることが判明し、その成果として、名古屋大学高等教育研究センターのホームページ上にオンライン版ティーチング・ティップス(授業改善のためのアイディア集)「成長するティップス先生」を製作・公開した。これは日本初のオンライン・ティップスとして大きな反響を生んだ。さらに、オンライン版に寄せられた利用者の意見等を検討して、それを漸次的に改訂する作業、他大学でのFD事業に参加しての名古屋大学外の利用者の声を聴取する作業を行った。これらの成果は、平成12年度末に刊行したペーパーバック版(『成長するティップス先生-授業デザインのための秘訣集』玉川大学出版部)に盛り込まれている。
科学研究費補助金(奨励研究(A)) アセアン諸国における高等教育の財政基盤に関する研究 奨励研究(A) 1999-2000 競争的資金 本研究の目的は、高等教育の量的拡大期にあり民営化の著しいアセアン諸国において政府・民間・個人の各主体がいかなる役割分担を持って高等教育の財政基盤を形成しているのかを多角的に分析し、今後の政策課題を明らかにすることである。本研究によって得られた知見は以下の通りである。1 資金の集中化アセアン諸国では人口増加率が高いため、基礎教育への予算が拡大している。したがって、高等教育段階では効果的な資金配分が重視されており、重点エリアへの資金の傾斜配分などが進行している。2 私立大学に対する支援政府の資金が少ないため私立大学の役割が大きくなっている。奨学金制度や規制緩和などで私立大学に対する支援が進んでいる。3 インターネットの充実化各国ではインターネットが急速に普及している。高等教育においてもインターネットを利用した教育や事務のコンピュータ化が進んでいる。IT分野では外国の民間企業が関わってきており、新たな形の産学連携が進みつつある。4 学生の学費負担授業科の値上げに対して学生の反発は強いが、各国は奨学金制度やローン制度を充実化することで対応している。学生の所得に応じた負担を導入する大学が増加している。5 営利目的の大学フィリピンでは、株式会社形態の大学など営利目的の大学がある。訪問したセブ大学では費用効果を重視し、多くの学生を集めている。営利目的の大学には納税の義務があるが、非営利の大学より柔軟な運営が可能である。6 今後の政策課題アセアン諸国では、財政難における高等教育の充実化を、民間や個人の役割を大きくすることで対応しようとしている。しかし、これを成功させるためには各国政府によって適切な制度や組織を整備する必要がある。特にIT分野では民間の役割が期待できるため政府のコーディネーションが期待される。
科学研究費補助金(基盤研究(B)) オープン・ラーニングにみる大学での新しいメディア活用の研究 基盤研究(B) 1997-1999 競争的資金 1,英国と米国とカナダを中心に海外の高等教育機関で著しい展開をみせているオープン・ラーニングのなかで、オンライン遠隔教育の動向を中心に調査を行った。なかでも米国はこの方面でも先陣をきっており、大学院レベルの教育分野においてオンライン遠隔教育の形態が発展してきており、企業や職業人を市場とした遠隔教育の将来性が広く有望視されている。2,ラーニングテクノロジーを利用した企業内教育研修の実態について動向を調査した。その結果、世界的に見てもラーニングテクノロジーの利用実際はまだ低調であるが、企業規模でみると事業規模の大きな企業では小規模の企業よりはその利用状況は高い。このような企業規模による利用状況の格差は将来においても広がるであろうとみられている。国別比較では、日本は先進国のなかでも最も低調であると位置つけられている。3,日本の遠隔教育は放送大学が専門の遠隔教育機関として独占的な存在であったが、徐々にではあるが既存の大学も遠隔教育の形態を付け加え展開してきている。しかしながら、日本の場合をみると、諸外国のように職業人をターゲットとした市場開拓と教育プログラム開発が極めて立ち遅れている。これからのラーニングテクノロジーはオンザジョブの教育研修の有力な手段として活用・発展いくことが確実視されていることを考えると、日本でもこの方面での重点的な開発・発展が急がれる。
- その他
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
2024年4月29日更新
- 専門分野・研究分野
- 人文・社会 / 教育学
人文・社会 / 教育社会学
人文・社会 / 教育工学 - 所属学会・所属協会
- 日本高等教育学会
大学教育学会
日本教育社会学会
日本教育工学会
日本高等教育開発協会 - 委員歴・役員歴
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
- 受賞
- 2019/03 2018年度日本高等教育開発賞
- 活動
- 研究者総覧に該当データはありませんでした。
2024年4月28日更新
2024年4月27日更新
Ｊグローバル
- Jグローバル最終確認日
- 2024/4/27 01:46
- 氏名（漢字）
- 中井 俊樹
- 氏名（フリガナ）
- ナカイ トシキ
- 氏名（英字）
- Nakai Toshiki
- 所属機関
- 愛媛大学 教授
リサーチマップ
- researchmap最終確認日
- 2024/4/28 02:56
- 氏名（漢字）
- 中井 俊樹
- 氏名（フリガナ）
- ナカイ トシキ
- 氏名（英字）
- Nakai Toshiki
- プロフィール
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- 登録日時
- 2011/1/27 00:00
- 更新日時
- 2024/2/9 15:20
- アバター画像URI
- https://researchmap.jp/nakaitoshiki/avatar.jpg
- ハンドル
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- eメール
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- eメール（その他）
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- 携帯メール
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- 性別
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- 没年月日
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- 所属ID
- 0352513000
- 所属
- 愛媛大学
- 部署
- 教育・学生支援機構
- 職名
- 教授
- 学位
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- 学位授与機関
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- URL
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- 科研費研究者番号
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- Google Analytics ID
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- ORCID ID
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- その他の所属ID
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- その他の所属名
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- その他の所属 部署
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- その他の所属 職名
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- 最近のエントリー
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- Read会員ID
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- 経歴
- 受賞
- Misc
- 論文
- 講演・口頭発表等
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- 書籍等出版物
- 研究キーワード
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- 研究分野
- 所属学協会
- 担当経験のある科目
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- その他
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- Works
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- 特許
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- 学歴
- 委員歴
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- 社会貢献活動
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2024年4月27日更新
- 研究者番号
- 30303598
- 所属（現在）
- 2024/4/1 : 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 教授
- 所属（過去の研究課題
情報に基づく）*注記 - 2015/4/1 – 2023/4/1 : 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 教授
2015/4/1 : 愛媛大学, 教育企画室, 教授
2010/4/1 – 2014/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授
2007/4/1 – 2008/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授
2005/4/1 – 2006/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 助教授
2004/4/1 : 名古屋医学, 高等教育研究センター, 助教授
2002/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 助教授
2001/4/1 – 2002/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 助手
2000/4/1 – 2002/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 講師
2000/4/1 : 高等教育研究センター, 助手
1999/4/1 : 名古屋大学, 高等教育研究センター, 助手
- 審査区分/研究分野
-
研究代表者
文学 / 心理学・社会学・教育学・文化人類学 / 教育学
人文社会系 / 社会科学 / 教育学 / 教育社会学
人文社会系 / 社会科学 / 教育学 / 教育学研究代表者以外
人文社会系 / 社会科学 / 教育学 / 教育学
人文社会系 / 社会科学 / 教育学 / 教育社会学
複合領域 / 科学教育・教科教育学 / 教育工学
文学 / 心理学・社会学・教育学・文化人類学 / 教育学
総合・新領域系 / 総合領域 / 科学教育・教育工学 / 科学教育
総合系 / 複合領域 / 科学教育・教育工学 / 教育工学
小区分09010:教育学関連
小区分09050:高等教育学関連
中区分9:教育学およびその関連分野
- キーワード
-
研究代表者
高等教育 / 大学改革 / アセアン / 教育財政 / 私立大学 / FD・学生の研究体験 / 教育と研究の葛藤 / 課題探求学習 / アクティブ・ラーニング / カリキュラム / 学生の研究体験 / FD / 教育学 / 教育政策 / 大学教育 / 比較教育 / 学生による研究体験 / アクティブラーニング / チュートリアル教育 / 初年次教育教材 / 研究志向
研究代表者以外
博士課程 / 高等教育 / 大学教員 / 教員養成 / 日米比較研究 / 日仏比較研究 / 大メコン川流域圏 / 質保証 / 能力開発 / 教育学 / 高等教育論 / 東南アジア地域研究 / 教育社会学 / 比較教育学 / 教育開発 / 教育改革 / 国際教育協力 / 学士課程 / 研究大学 / オナーズプログラム / 優秀学生 / オナーズ・プログラム / 大学改革 / 大学教育 / 大学経営 / 大学執行部 / リーダーシップ / 副学長 / 教育担当副学長 / 大学ガバナンス / ＦＤ / FD / 学位制度 / 従前学習評価 / コンピテンス / インフォーマル教育 / 継続高等教育 / 成人学習 / ノンフォーマル教育 / 能力評価 / インフォーマル学習 / ノンフォーマル学習 / 経験学習 / 能力認定 / 従前学習認定 / コンピテンシー / 経験認定学位 / 社会経験認定学位制度 / フランス高等教育 / イギリス高等教育 / 修了認定 / 大学院 / STEM / 世界大学ランキング / 留学生 / 流動性 / 人材獲得 / 移民政策 / グローバル化 / STEM教育 / 大学ランキング / 大学院生 / 国際交流 / イノベーション / 人材移動 / 大学院教育 / STEM人材 / アジア / 工学教育 / アクティブ・ラーニング / アメリカ / 理工系人材 / グローーバル化 / 人材育成 / 工学 / ビジネス / 社会人の学び直し / 継続教育 / 生涯学習 / 学習支援 / 国際比較 / 公開講座 / 生涯キャリアガイダンス / 社会人学び直し / オープンラーニング / オンライン教育 / オープン・ラーニング / メディア利用 / アセスメント / 遠隔教育 / 双方向性 / オープン・ラ-ニング / Open Learning / On-line Education / Higher Education / 教授技法 / 1〜2年次教育 / 授業改善 / ティーチング・ティップス / 教員研修 / シラバス / 1-2年次教育 / 授業デザイン / 教授法 / Faculty Development / オンライン研修 / teaching tips / teaching method / freshmen's class / Teaching Tips / designing courses / syllabus / カンボディア / 中等教育 / 理数科教育 / 教師教育 / 識字教育 / 農村教育 / 万人のための教育世界会議(EFA) / 女子教育 / 農村開発 / Cambodia / Educational Development / Secondary Education / Science and Mathematics Education / Teacher Training / Literach Education / Rural Women's Education / Education For All(EFL) / 初年次教育 / 戦略マネジメント / オリエンテーション / 学士課程教育 / 大学初年次教育 / 初年次教育マネジメント / オーストラリアの大学初年次教育 / 米国の大学初年次教育 / First Year Experience / Effective Management / Study Skills / Freshman Seminar / ベトナム / 初等教育 / 開発途上国 / 万人のための教育(EFA) / 教育財政 / 基礎教育 / Education for All / 世界教育フォーラム / 住民参加 / 大衆組織 / 教育費 / ODA / 内部効率 / Vietnam / primary education / developing countries / Education for All (EFA) / educational development / educational budget / basic education / e-Learning / シングルサインオン / 情報セキュリティ / 地域ネットワーク / Webアプリケーション / WebCT / 地域ルーティング / コンソーシアム / 情報セキュリテイ / 教育情報基盤 / 大学間連携 / 教材共有 / 教育基盤 / 情報基盤 / 大学連携 / Single Sign On / Information Security / Regional Network / Web Application / Regional Routing / Consortium / 国際協力 / アジア地域研究 / 東南アジア / 政治経済学 / International Cooperation / Educational Reforms / Asian Studies / カリキュラム開発 / IR / 評価システム / curricular development / institutional research / higher education / assessment system / 教育方法 / 教授法・カリキュラム開発 / カリキュラム・教授法開発 / 省察 / 学習支援者 / ハンドブック / ポートフォリオ / 実践知 / 面談 / ワークショップ / 枠組み / 履修指導 / 学習相談 / モデル化 / 批判的思考 / 社会福祉専門職 / クリティカルシンキング / 省察的実践 / クリティカルリフレクション / ディプロマ・ポリシー / 汎用性 / 分野固有性 / 国際化 / ファシリテーション / 多文化共生社会 / アクティブラーニング / 文化的多様性 / 授業 / ファシリテーション能力 / マイクロクレデンシャル / フィリピン / ブロックチェーン
研究課題
研究成果
共同研究者
注目研究はありません。