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豊田哲也

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2024年11月14日更新

職名: 教授
電話: 088-656-7154
電子メール: toyoda.tetsuya@tokushima-u.ac.jp
学歴: 1987/3: 京都大学文学部史学科人文地理学専攻卒業
1991/3: 京都大学大学院文学研究科(博士前期課程)修了
1993/10: 京都大学大学院文学研究科(博士後期課程)地理学専攻退学
学位: 文学修士 (京都大学) (1991年3月)
職歴・経歴: 1993/10: 京都大学大学院人間·環境学研究科助手
1997/4: 徳島大学総合科学部講師
1999/4: 徳島大学総合科学部助教授
2009/4: 徳島大学大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部准教授
2012/4: 徳島大学大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部教授
2016/4: 徳島大学大学院総合科学研究部教授
2017/4: 徳島大学大学院社会産業理工学研究部教授

専門分野・研究分野: 人文地理学 (Human Geography)
地域経済論 (Regional Economics)

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2024年11月14日更新

専門分野・研究分野: 人文地理学 (Human Geography)
地域経済論 (Regional Economics)
担当経験のある授業科目: SDGs地球環境問題 (共通教育)
コース入門講座 (学部)
データ分析入門 (学部)
ライフデザイン (共通教育)
二年生以上向けオリエンテーション(総合科学実践講義・総合科学実践プロジェクトガイダンス) (学部)
卒業研究 (学部)
卒業論文・卒業制作発表会 (学部)
地域デザインコース入門講座 (学部)
地域デザイン総合演習Ⅰ (学部)
地域デザイン総合演習Ⅱ (学部)
地域企業エクスターンシップ (大学院)
地域創成特別演習 (大学院)
地域創生コースガイダンス (学部)
地域変容論(地誌学) (学部)
地域政策論Ⅰ (学部)
地域構造特論 (大学院)
地域構造論(人文地理学) (学部)
地域総合演習Ⅰ (学部)
地域総合演習Ⅱ (学部)
地域調査法A (学部)
地域調査法B (学部)
地域調査演習A (学部)
地域調査演習B (学部)
地理学の基礎Ⅰ(人文地理学) (学部)
実践力養成型インターンシップ (学部)
徳島を考える (共通教育)
徳島を考える(eラーニング科目(知プラe)) (共通教育)
情報処理基礎論 (学部)
社会統計学Ⅰ (学部)
総合科学実践プロジェクトH(地域社会文化) (学部)
総合科学実践講義E(地域創生論) (学部)
領域横断セミナー (大学院)
指導経験: 11人 (学士), 5人 (修士)

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2024年11月14日更新

専門分野・研究分野: 人文地理学 (Human Geography)
地域経済論 (Regional Economics)

研究テーマ: 都市システムと都市圏の空間構造に関する研究, 都市経済と土地·住宅問題に関する研究, 消費者購買行動と小売商業の立地に関する研究, GIS(地理情報システム)を用いた空間分析, 地域間の所得格差に関する研究 (都市システム (urban system), 空間構造 (spatial structure), 中心地理論, 都市経済学 (urban economics), 土地·住宅問題, 地理情報システム (geographic information system)) (現代のわが国における都市システムを対象に
都市の空間的配置と規模や機能の関係を理論的に考察し
都市圏の空間的構造とその変容を実証的に分析する．)
地域経済のサステナビリティに関する研究
地域におけるソーシャルビジネスとイノベーション
地域格差の構造と要因に関する研究

著書

平岡昭利, 豊田哲也 :
読みたくなる「地図」地方都市編(1) 日本の都市はどう変わったか,
2022年6月. 豊田哲也 :
世界都市の光と影,
2014年3月. 豊田哲也 :
地価と土地利用,
2014年3月. 豊田哲也 :
地域の経済成長と地域格差の形成,
丸善株式会社, 2013年9月.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 経済成長 (economic growth) / 地域経済学 (regional economics)

森川滋, 篠原重則, 奥野隆史, 平井松午, 豊田哲也 :
日本の地誌9 中国・四国,
朝倉書店, 東京, 2005年3月. 豊田哲也 :
京阪神圏における地価分布,
古今書院, 東京, 2001年10月.

(要約): 都市域における住宅地代の空間的分布と都心からの距離の規定関係を理論的に説明し，単一中心を前提とする地価勾配曲線モデルを多核都市圏に当てはめる際の改良方法を示した．その上で，1980年代のバブル経済期から1990年代にかけての地価変動モデルの有効性を検証した．

豊田哲也 :
東京の都心居住，大阪の都心居住,
地域社会研究所·第一住宅建設協会, 東京, 1996年8月.

(要約): 1980年代に盛行した世界都市論をふまえ，日米英の大都市における都心人口の回復現象や住宅政策について比較評価をおこない，全7章のうち2章を担当した．東京区部ではオフィスビル開発の影響で都心地域の居住機能の衰退が著しいのに対して，大阪市では雇用の伸びは鈍いが都心の人口減少は小幅に止まったこと，地価高騰は両者の住宅建設の地域的動向に大きな影響を与えたことを示し，自治体によるリンケージ政策や公共住宅政策についても言及した．

豊田哲也 :
塩田跡地の市街地再開発·鳴門市,
古今書院, 東京, 1995年5月.

(要約): 新旧地形図の読解により，地域景観の歴史的な変容を解説した．港町·撫養の起源は古代に遡るが，近代の鉄道·汽船·道路といった交通体系の変遷にしたがい商業中心が移動してきたこと，1970年代以降広大な塩田跡地の再開発事業が実施され，住宅地の拡大と都市構造の変化が進行したこと等，鳴門市の都市形成過程について示した．

豊田哲也, 藤井正, 足利健亮 :
人口の分布と変化,
株式会社講談社, 東京, 1994年8月.

(要約): 京都市内における人口分布の地域的特徴を人口密度，年齢別人口構成，学生数を指標に分析した．多数立地する大学と学生人口の多さ，都心地域での人口減少と高齢化の進行等を指摘した．

豊田哲也, 水野勲, 足利健亮 :
建都1100年記念事業,
株式会社講談社, 東京, 1994年8月.

(要約): 明治期に入って東京遷都と共に衰微した京都にとって平安神宮の創建と内国勧業博覧会の開催は近代都市としての再生を期す一大モニュメントであった．かかる歴史的·地理的意義を地図や写真資料をまじえて論述した

論文

豊田哲也 :
大学教養教育におけるESD講義の実施と意識変容の検証受講者アンケートの分析,
大学教育研究ジャーナル, Vol.21, 1-17, 2024年.

(要約): 徳島大学教養教育院で開講中の講義「地球環境問題」では，人口問題，食料問題，資源エネルギー問題，環境問題の4 つのテーマを取り上げ，地理学的視点からグローバルな危機と対応について考察する力を身につけることを目標としている．2021 ∼ 23 年度の受講者を対象とし，持続可能な開発のための教育(ESD)の成果を検証するため，授業開始前と終了後にアンケート調査を実施した．その回答データをもとに，ESD が目指す構成概念である公平性，連携性，責任性に関する意識にいかなる変化が生じたか検証する．受講者はもともと地球環境問題への関心が高い傾向にあり，授業期間中に上記の概念および将来の希望に関する肯定的な意見が増加した．因子分析の結果，授業前は問題意識が曖昧だったが，授業後は批判的考察や主体的取り組みに関する因子が明確に表れた．受講者は授業を通じ問題の複雑さや利害の対立について学び，自己の意見や主張を獲得しえたことがわかる．
(キーワード): 持続可能性 (sustainability) / アンケート (enquête) / 因子分析 (factor analysis) / 教養教育 (liberal arts education)
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1050862545765590016

(CiNii: 1050862545765590016) 牧田修治, 豊田哲也, 奥嶋政嗣, 水ノ上智邦 :
コーホート出生率決定要因の再検討―都道府県パネルデータによる実証分析―,
社会保障研究, Vol.8, No.4, 505-523, 2024年.

(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.50870/0002000286
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390018198843685120; ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.50870/0002000286

(DOI: 10.50870/0002000286, CiNii: 1390018198843685120) 豊田哲也, 奥嶋政嗣, 牧田修治 :
地方圏における U ターン者と居住環境評価の特徴-徳島県出身者のアンケート分析から-,
日本都市学会年報, Vol.55, 179-188, 2023年.

(キーワード): 人口移動 (migration of population) / 地域格差 (regional inequalities) / 社会調査 (social survey) / 生活環境 (living environment)
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1520576756481584256

(CiNii: 1520576756481584256) 牧田修治, 豊田哲也, 奥嶋政嗣, 水ノ上智邦 :
徳島県出身者の初職時Uターン行動の実証分析,
計画行政, Vol.45, No.4, 47-50, 2022年.

(キーワード): 人口移動 (migration of population) / 社会調査 (social survey)
(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.14985/jappm.45.4_47
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390575960083796480; ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.14985/jappm.45.4_47

(DOI: 10.14985/jappm.45.4_47, CiNii: 1390575960083796480) 豊田哲也 :
日本における所得の地域間格差と人口移動の変化-世帯規模と年齢構成を考慮した世帯所得の推定を用いて-,
経済地理学年報, Vol.59, No.1, 4-26, 2013年.

(要約): 1990年代以降わが国では世帯所得格差の急速な拡大が見られるが,世帯所得の地域間格差については実証研究が進んでいない.理論面では,地域間格差は累積的因果関係によって拡大するという主張と,市場の調整メカニズムによって収束するという見解が対立している.低所得地域から高所得地域への人口移動は,1人あたり所得の均衡化をもたらしたとしても,人口の地域的偏在を助長し経済規模の格差拡大を招くというディレンマが存在する.現実には,地域の所得水準はそれぞれに固有な地理的諸条件の結果であり,その空間的分布や時間的変化が具体的な地域の構造とどう結びついているかが重要である.本研究では,1993∼2008年住宅・土地統計調査のミクロデータを使用し,世帯規模,年齢構成及び物価水準を考慮した都道府県別世帯所得(中央値)の推定をおこなった.その結果,地理的な所得分布は首都圏を頂点に国土の中央部で高く周辺部で低いこと,日本全体で地域間格差はほとんど拡大していないが,順位には東海地方の上昇と近畿地方の下降など変動が見られることが示された.また,所得水準と人口社会増加率との間には正の相関があり,その関係は強まっていることから,低所得地域から高所得地域への人口移動が活発化していることが明らかになった.すなわち,世帯所得の地域間格差は拡大していないが,人口移動が経済規模の地域間格差を拡大していると言える.
(キーワード): 地域間格差 / 収束仮説 / 等価所得 / 都道府県間人口移動 / ミクロデータ / regional inequalities / the income convergence hypothesis / equivalent income / inter-prefectural migration / micro data
(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.20592/jaeg.59.1_4
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390282680096412928; ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.20592/jaeg.59.1_4

(DOI: 10.20592/jaeg.59.1_4, CiNii: 1390282680096412928) 井上隆, 木内晃, 豊田哲也, 萩原八郎, 羽山久男 :
つるぎ町「旧一宇村」の限界集落の現状と展望,
阿波学会紀要, No.57, 177-187, 2011年. 豊田哲也 :
大都市の地域構造と所得格差-東京特別区と大阪市の比較-,
日本都市学会年報, Vol.44, No.0, 219-226, 2011年.

(キーワード): 所得格差 / 住宅・土地統計調査 / 世界都市 / 都心回帰
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1520009409711953152

(CiNii: 1520009409711953152) 豊田哲也, 平井松午, 田中耕市, 萩原八郎 :
美馬市木屋平地区における地域社会の持続可能性,
阿波学会紀要, No.54, 217-230, 2008年.

(キーワード): 過疎 / 限界集落 / 公共政策 (public policy) / 森林管理 / 耕作放棄

平井松午, 豊田哲也, 田中耕市, 萩原八郎, 木内晃 :
三好市「旧東祖谷山村」における土地利用の変化,
阿波学会紀要, No.53, 195-205, 2007年.

(キーワード): 旧東祖谷山村 / 人口減少 / 高齢化 / 土地利用 / 耕作放棄

豊田哲也, 田中耕市, 平井松午, 萩原八郎 :
藍住町におけるニンジンの特産地形成と都市化の発展,
阿波学会紀要, No.52, 175-188, 2006年. 豊田哲也, 平井松午, 尾方めぐみ, 沼田浩幸, 山之内孝明 :
美郷村におけるエコツーリズムと地域振興,
阿波学会紀要, No.50, 185-195, 2004年. 豊田哲也, 平井松午, 横畠康吉, 石山武志, 長尾満 :
佐那河内村における果樹栽培と産地形成,
阿波学会紀要, Vol.48, 229-241, 2002年.

(要約): 徳島県におけるすだちの後発新興産地である佐那河内村について，統計分析や現地調査のほか，空中写真やGISを用いた土地利用分析を通じて産地形成の過程を調査分析した．佐那河内村は戦後有力な温州みかん産地に成長したが，生産調整や寒凍害をきっかけに1980年代にすだちへの転換が進んだ．北山地区における農家経営の実態調査の結果，転作補助金など政策的な支援や周年出荷体制の確立による高収益が，すだち栽培の増加に寄与したことがわかった．

豊田哲也, 平井松午, 板東正幸, 勝藤雅宣 :
神山町におけるすだち栽培と特産地形成,
阿波学会紀要, Vol.46, 331-343, 2000年.

(要約): 徳島県特産の香酸柑橘すだちの最大産地である神山町において，統計分析や現地調査をもとに特産地形成の過程を明らかにした．神山町では1950年代後半から商業生産への取り組みが始まり，1967年頃からの低温貯蔵技術の開発をきっかけに出荷時期の長期化に成功した．すだち栽培農家の経営規模は他産地に比べて零細で，労働集約的な生産に特徴が認められる．また，鬼籠野地区における農家経営の実態調査の結果から，よりミクロなスケールで地域的な差異を明らかにした．

豊田哲也 :
小売業から見た商業地代の空間構造と地価変動, --- 大阪都市圏の事例研究 ---,
人文地理, Vol.45, No.5, 25-50, 1993年.

(要約): 従来チューネン圏からの類推で説明されてきた都市地域の地代について，小売業を例として商業地代を統計的に推定し，その形成原理を市場地域と中心地システムから解明した．大阪都市圏における業種別の地代と商店数の変動は地代と立地の相互規定関係を示唆すること，地代分布の空間的規定要因は人口密度の同心円パターン·所得水準のセクターパターン·中心地性の階層布置パターンの複合として理解できることを主張した．
(キーワード): 商業地代 / 小売業の立地 / 中心地理論 / 地価変動 / 大阪都市圏

MISC

豊田哲也 :
コロナ禍における遠隔授業の実施と学生の学習意欲 : 徳島大学学生へのアンケート調査結果から,
大学教育研究ジャーナル, Vol.19, 36-51, 2022年.

(キーワード): 新型コロナ感染症 (COVID-19) / 遠隔 (remote) / 自己評価 (self-evaluation) / 社会調査 (social survey)

豊田哲也 :
徳島市は地方創生の「ダム機能」を果たしうるか?, --- 地域の人口動態と経済構造から見た徳島都市圏 ---,
徳島地理学会論文集, Vol.15, 67-86, 2019年.

(キーワード): 人口移動 (migration of population) / 人口動態 (change of population) / 地域経済学 (regional economics) / 徳島市 (Tokushima city)

豊田哲也 :
所得の分布と変化からみた地域間格差,
地理, Vol.61, No.1, 30-37, 2016年.

(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1520573328517183744

(CiNii: 1520573328517183744) 豊田哲也 :
人口減少社会における地域格差問題のジレンマ,
地域開発, No.609, 25-30, 2015年.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 人口問題 (population problem) / 地域経済学 (regional economics)
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1520854803532233088

(CiNii: 1520854803532233088) 豊田哲也 :
所得の地域格差と都市圏の空間構造-世帯規模と年齢階級を考慮した市区町村別世帯所得の分析-,
徳島大学総合科学部人間社会文化研究, Vol.20, 51-62, 2012年.

(徳島大学機関リポジトリ): ● Metadata: 105605
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1050564287418270336

(徳島大学機関リポジトリ: 105605, CiNii: 1050564287418270336) 豊田哲也 :
都道府県別に見た世帯所得の分布と平均寿命の変化-地域の所得格差は健康を損なうか-,
徳島大学総合科学部人間科学研究, Vol.19, No.0, 87-100, 2011年.

(要約): There is concern being voiced in Japan about the growing inequality of income distribution in the past two decades. This study aimed to elucidate trends in socioeconomic and health inequalities. Some of large variations in income distribution can be explained by changes in the economy and the demography: the deepening of the recent recession, the rapidly aging population and the decline of average family size. From the view point of regional sciences as geography, it is important to distinguish the inter-regional inequality and the intra-regional inequality. On the other hand in social epidemiology, a large number of studies have demonstrated health inequalities attributable to socioeconomic conditions including income. Is the degree of income inequalities in society closely linked to the health of the population? Association of life expectancy at birth (LEB) with adjusting household incomes by equivalence scales was examined using data on prefectures in Japan of 1995 to 2005 via Pearson's correlation and OLS regression. Although inter-regional inequality of median income level decreased, intra-regional inequality measured by inter-quartile range increased from 1993 to 2003. There is a gender difference in correlation coefficient between health indicators and income inequalities. In case of male positive correlations were found between LEB and inter-regional inequality (absolute income hypothesis), and negative correlation between LEB and intra-regional inequality (relative income hypothesis). The both association increased from 1995 to 2005. Careful monitoring of socioeconomic and health inequalities should be encouraged.
(キーワード): 所得格差 / 地域格差 / 平均寿命 / 相対所得格差
(徳島大学機関リポジトリ): ● Metadata: 85289
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1050564287417284608

(徳島大学機関リポジトリ: 85289, CiNii: 1050564287417284608) 豊田哲也 :
世帯所得の地域格差と世帯規模の関係-地域別集計データを用いた等価所得の推定-,
徳島大学総合科学部人間社会文化研究, Vol.18, 113-124, 2010年.

(徳島大学機関リポジトリ): ● Metadata: 75546
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1050845762393873152

(徳島大学機関リポジトリ: 75546, CiNii: 1050845762393873152) 豊田哲也 :
地方圏における消費の域外流出に関する推定,
地域と環境, No.8&9, 146-157, 2009年.

(キーワード): 商圏 / 消費者行動 / ストロー効果 / 商業統計 / 小売業
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1520853832163457280

(CiNii: 1520853832163457280) 豊田哲也 :
社会経済特性と人口動態から見た吉野川流域の地域構造,
徳島大学総合科学部人間社会文化研究, Vol.14, 1-25, 2007年.

(要約): バブル期以降における地域格差の拡大過程を検証し，地域活性化や過疎化の要因を探るため，四国4県216市町村(平成12年国勢調査時点)を対象に，1980年，1990年，2000年の3年次について，社会経済的な地域構造とコーホート別の人口動態の規定関係を分析した．住宅，産業，財政など34の変数を因子分析によって要約し，7個の因子の得点分布をGISの空間的内挿機能を用いて地図化した．また，重回帰分析によって各因子が人口動態に与える影響を検討した結果，世代や時期によってその説明力が大きく変化することを示した．
(キーワード): 社会経済構造 / 人口動態 (change of population)
(徳島大学機関リポジトリ): ● Metadata: 54316
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1050564287417106304

(徳島大学機関リポジトリ: 54316, CiNii: 1050564287417106304) 豊田哲也 :
GISを用いた市町村合併パターンの比較,
地理, Vol.47, No.11, 16-23, 2002年.

(要約): 平成12年度中に政府の指示で都道府県が作成した市町村合併推進要綱に示された組合せパターンについて，地理学的視点から分析と考察を加えた．徳島県と香川県の合併パターンを比較すると，徳島県は面積が広いが人口規模の小さな組合せが多い．こうした組合せの制約となる地理的条件を，GIS(地理情報システム)におけるバッファ分析の手法を用い，DIDからの距離帯別と被覆面積および人口との関係として数量化して示した．
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1520573330792305792

(CiNii: 1520573330792305792) 豊田哲也 :
吉野川源流部の過疎地域における人口構造の変化, --- 高知県嶺北地域の事例 ---,
徳島大学総合科学部人間社会文化研究, Vol.9, 103-118, 2002年.

(要約): 四国の中央に位置する高知県嶺北地域(本川村·大川村·土佐町·本山町·大豊町)を取り上げ，長期的な人口推移や自然的·社会的な人口動態を跡づけ，地域人口の将来予測をおこなった．嶺北地域では，1960年代以降の林業の衰退やダム開発にともない過疎化が進行する中で，人口の著しい高齢化や就業構造の歪みが生じた．政策的な3つのシナリオの下でコーホート変化率法による人口推移を試みた結果，今後20年間に18∼40%の人口減少が見込まれることを示した．
(キーワード): 人口減少 / 社会経済構造
(徳島大学機関リポジトリ): ● Metadata: 32859

(徳島大学機関リポジトリ: 32859) 豊田哲也 :
徳島県における市町村合併問題,
徳島経済, No.65, 53-67, 2001年.

(要約): 地域人口の推移や市町村財政の効率性を検討した上で，徳島県が1999年3月に策定した市町村合併推進要綱をもとに人口や面積の規模など合併組合せパターンの特徴を検討した．徳島県では広い範囲を占める中山間地域で過疎化の進行が著しく，小規模自治体の増加と財政の補助金依存が強まっていること，県が策定した合併案は熊本県や宮城県など合併推進要綱を公表済みの他県の例に比べて人口が小規模なこと，こうした合併案の規模の大小は人口の分布や都市の配置など地理的諸条件に規定されていることを明らかにした．

豊田哲也 :
明石海峡大橋開通にともなう認知距離の変化, --- 阪神地域から見た徳島 ---,
徳島地理学会論文集, Vol.3, 1-22, 1999年.

(要約): 1998年4月の明石海峡大橋開通が大阪市及び神戸市の住民にもたらした意識変化を，メンタルマップ上の認知距離の測定を通じて明らかにすることを目的に，アンケート調査を実施した．分析の結果，大阪から見た徳島への認知距離は南紀白浜や伊勢志摩より近くなったこと，認知距離の短縮効果は公共交通機関を利用するグループより自家用車利用グループの方が大きいこと，時間距離に対する認知距離のひずみには発地と着地の空間的配置によるバイアスが認められること等が明らかになった．
(キーワード): 認知地図 / 交通インパクト / 余暇活動

豊田哲也 :
「世界都市」東京の空間構造とその変容, --- -社会階層分極化論をめぐって- ---,
徳島大学総合科学部人間社会文化研究, Vol.6, 123-139, 1999年.

(要約): 世界都市仮説の中で注目される社会階層分極化論を整理し，垂直的分極化と空間的分極化という概念の区分を提起した．これに基づき，1980年代以降の東京特別区における職業構成と所得階層の動向を分析した結果，全体として垂直的分極化は生じていないこと，空間的分極化では，西部のホワイトカラーと東部のブルーカラーというセグリゲーションが緩和する傾向にあるが，都心で高所得層が増加して周辺との対比が強化されたこと，準都心に低所得ブルーカラーの集積が進んだこと等を示した．
(キーワード): 世界都市仮説 / 社会階層分極化 / 空間構造 (spatial structure) / 東京大都市圏
(徳島大学機関リポジトリ): ● Metadata: 22710

(徳島大学機関リポジトリ: 22710)

総説・解説

豊田哲也 :
「真の豊かさ」の背後にある地域格差,
人と国土21, Vol.48, No.1, 28-29, 2022年5月.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 所得分布 (income distribution) / 国土計画 (national planning)

豊田哲也 :
「地域格差の経済地理学」の新展開に向けて,
経済地理学年報, Vol.59, No.1, 1-3, 2013年3月.

(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390282680096413696

(CiNii: 1390282680096413696) 豊田哲也 :
学会展望(都市),
人文地理, Vol.50, No.3, 267-272, 1998年6月.

(要約): 1997年に発表された都市に関する地理学的研究(著書14点，論文72点)について紹介と論評をおこなった．

講演・発表

豊田哲也, 奥嶋政嗣 :
地方圏出身者のUターン移動と相対所得仮説-個人の所得水準と階層帰属意識による分析,
人文地理学会大会研究発表要旨, Vol.23, 73-74, 2023年11月.

(キーワード): 人口移動 (migration of population) / 地域格差 (regional inequalities) / ライフコース (Life Course) / 社会階層 (Social stratification) / 所得分布 (income distribution)

豊田哲也 :
グローバル都市における住民の所得格差とネオリベラル化-東京・大阪・ニューヨーク・ロンドンの事例,
人文地理学会大会研究発表要旨, Vol.2022, 68-69, 2022年11月.

(キーワード): ネオリベラル化する都市 / 所得分布 (income distribution) / 社会階層 (Social stratification) / 世界都市 (global city)

豊田哲也 :
全国市町村における所得の地域格差と住宅地価形成,
人文地理, Vol.73, No.6, 2021年11月.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 地価 (land prices)

豊田哲也, 奥嶋政嗣 :
学歴別に見たUターン移動と所得の地域格差―徳島県出身者のアンケート分析―,
研究発表要旨, Vol.2021, 72-73, 2021年11月.

(キーワード): 人口移動 (migration of population) / 地域格差 (regional inequalities) / ライフコース (Life Course) / 相対所得仮説

豊田哲也 :
市町村別データを用いた住宅地地価の形成要因分析ー所得の地域格差と世帯密度の影響に注目して,
日本地理学会発表要旨集, Vol.2021s, 123-124, 2021年3月.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 地価 (land prices) / 還元法還元法
(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.14866/ajg.2021s.0_123
(文献検索サイトへのリンク): ● CiNii @ 国立情報学研究所 (CRID): 1390569000755393024; ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.14866/ajg.2021s.0_123

(DOI: 10.14866/ajg.2021s.0_123, CiNii: 1390569000755393024) 豊田哲也 :
1970年代生まれ世代はなぜ結婚しないのか?, --- 都道府県別に見た所得の地域格差と未婚率の分析 ---,
日本地理学会発表要旨集, 2020年3月.

(要約): 日本社会で進行する少子化の主因は未婚率の上昇にある．また，東京大都市圏では地方圏より出生率が低く，人口の一極集中が少子化を加速させている．若い世代は女性の社会進出の結果「結婚を選択しなくなった」のか，男性の経済力低下のため「結婚できなくなった」のか．本研究の目的は，地域格差と世代格差の視点から，都道府県別に推定した所得と未婚率の地域分析により，この二つの仮説を検証することにある．対象とするコーホートは就職氷河期(1993~2004年)に大学卒業期を迎えた1970年代生まれの世代である．彼らが35~39歳時点(2010年と2015年)における未婚率を目的変数とし，所得水準と就業環境を説明変数とする二通りのモデルで重回帰分析(MLS)をおこなった．使用するデータは国勢調査の人口と就業構造基本調査の年収である．地域による性比の偏りや都市化の程度をコントロールした上で，男の所得が低いまたは女の所得が高いほど両者の未婚率が高い傾向があり，二つの仮説はいずれも支持される．特に，就職氷河期における非正規雇用の拡大は男の所得水準低下をもたらし未婚率の上昇に寄与したと考えられるが，女の就業継続可能性に関する変数が未婚率に及ぼす影響は十分確認できなかった．
(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 世代格差 (intergenerational inequity) / 未婚率 / 就業者所得 (labor income) / 就職氷河期 (Employment ice age)
(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.14866/ajg.2020s.0_163
(文献検索サイトへのリンク): ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.14866/ajg.2020s.0_163

(DOI: 10.14866/ajg.2020s.0_163) 豊田哲也 :
就業者の都道府県別所得からみた地域格差と人口移動, --- 2007∼2017年就業構造基本調査の分析 ---,
人文地理学会大会研究発表要旨, 152-153, 2019年11月.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 所得分布 (income distribution) / 人口移動 (migration of population) / 東京一極集中 (Tokyo Centralization) / ランク・サイズ分布
(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.11518/hgeog.2019.0_152
(文献検索サイトへのリンク): ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.11518/hgeog.2019.0_152

(DOI: 10.11518/hgeog.2019.0_152) 豊田哲也 :
大学進学率の地域格差はなぜ縮まらないのか?, --- 都道府県別に見た学歴の再生産と選択的人口移動 ---,
日本地理学会発表要旨集, 2019年3月.

(キーワード): 地域格差 (regional inequalities) / 大学進学率 (university enrollment rate) / 人口移動 (migration of population)
(出版サイトへのリンク): ● Publication site (DOI): 10.14866/ajg.2019s.0_302
(文献検索サイトへのリンク): ● Search Scopus @ Elsevier (DOI): 10.14866/ajg.2019s.0_302

(DOI: 10.14866/ajg.2019s.0_302) 豊田哲也, 高石優衣 :
フードデザート問題を解決するソーシャル・イノベーションの可能性,
日本地理学会発表要旨集, Vol.87, 2016年3月.

(キーワード): 高齢化社会 / 社会貢献 / イノベーション / 食料産業クラスター / ソーシャルビジネス

豊田哲也 :
地域格差と人口移動から見た三大都市圏の動向-地方創生政策と東京一極集中問題,
人文地理学会大会研究発表要旨, 2015年11月. 豊田哲也, 川瀬晴久 :
徳島県の菌床シイタケ生産にみる食料産業クラスターと地域ブランドの形成,
日本地理学会発表要旨集, Vol.85, 336, 2014年3月.

(キーワード): 植物工場 / 地域ブランド / 産地形成 / 食料産業クラスター

豊田哲也, 北野寛人 :
周辺地域における公共事業の縮小と平成大合併にともなう土木建設業の再編,
日本地理学会発表要旨集, Vol.85, 340, 2014年3月.

(キーワード): 市町村合併 / 公共事業 / 地域格差 (regional inequalities) / 土木建設業

豊田哲也 :
大学初年次向け共通科目としての統計教育とFD活動,
統計教育実践研究, Vol.5, 23-26, 2013年3月. 豊田哲也 :
世帯所得の地域間格差と都市圏の空間構造-住宅・土地統計調査を用いた市区町村別世帯所得の推定-,
「公的統計のミクロデータに関する研究集会」報告要旨集, 2013年3月. 豊田哲也 :
世帯所得の地域格差から見た大都市圏の構造,
人文地理, Vol.64, No.2, 184-188, 2012年4月. 豊田哲也 :
総合科学部社会創生学科「文系数学の基礎」の授業開発と実施,
大学教育カンファレンスin徳島発表抄録集, 34-35, 2012年1月. 豊田哲也 :
年齢構成を考慮した世帯所得の地域格差分析-人口高齢化は所得格差拡大の要因か?,
人文地理学会大会研究発表要旨, 103, 2011年11月. 豊田哲也 :
都道府県別に見た世帯所得の分布と平均寿命の変化,
日本地理学会発表要旨集, No.80, 2011年9月. 豊田哲也, 川田大樹 :
郊外地域における都市的土地利用の拡大と都市計画制度,
徳島地理学会, 2011年8月. 豊田哲也, 石田基広, 小野公輔, 掛井秀一, 佐藤高則, 佐藤充宏, 内藤徹, 西山賢一, 村上公一, 真岸孝一, 矢部拓也, 行實鉄平, 川野卓二, 吉田博, 田中さやか :
学部共通科目「情報処理の基礎」の授業開発と実施に関する研究,
平成22年度徳島大学教育カンファレンスin徳島発表抄録集, 16-17, 2011年1月. 豊田哲也 :
世帯所得の分布と地域格差-人口学的要因と社会経済的要因-,
経済地理学年報, Vol.58, No.1, 2011年. 平井松午, 豊田哲也, 田中耕市 :
GISを用いた実測分間絵図の分析, --- 阿波国を例に ---,
第47回歴史地理学会大会, 2004年7月. 豊田哲也 :
GIS(地理情報システム)を用いた市町村合併パターンの比較分析,
平成13年度中四国都市学会大会, 2001年12月.

(要約): 各都道府県の市町村合併推進要綱に示された合併組合せパターンについて，四国4県を取り上げ内容を分析した．合併パターン策定に至る手法には各県によって違いが認められる．また，広域的な生活圏を重視し市部を核とした周辺町村の一体化を目指すか，農村的な地域のまとまりで財政基盤の強化を図るかなど複数の組合せの編成原理が混在している．こうした差異が各県の地理的条件の制約を反映していることを，GISを用いた分析によって示した．

豊田哲也 :
GISの仕組みと地域分析,
平成13年度徳島地理学会大会, 2001年6月.

(要約): GIS(地理情報システム)の基本的な概念や地域分析への応用の可能性について解説をおこなった．国勢調査データの地図化を通し徳島県の中山間地域では全国で最も就業構造が建設業に偏っていること，標高データから地形の傾斜度を求めて地図化することで土砂災害の予測に応用可能なことなどを示した．

豊田哲也 :
市町村合併推進要綱の策定状況, --- 徳島県の事例を中心に ---,
平成12年度人文地理学会大会, 2000年11月.

(要約): 地方自治体における行財政の機能強化と運営効率化を目的として推進される市町村合併について，徳島県における取組を紹介しながら合併組合せパターンの策定過程とその内容を検討した．徳島県では過疎化の進行で人口規模の小さな自治体が増加していること，中山間地域では補助金や公共事業への依存が強まっていること，徳島県が策定した合併案は他の宮城県や熊本県など他の先進県に比べて小規模なものが多いことなどを示した．

豊田哲也 :
中心市街地活性化事業の展開と問題, --- 都市地理学の視点から ---,
人文地理学会第84回経済·都市地理研究部会, 2000年9月.

(要約): 平成10年7月に制定された中心市街地活性化法に基づく基本計画の策定に関し，徳島県鳴門市における取り組みをふまえて都市地理学研究の立場から問題点を検討した．到達目標となるべき街づくりの将来ビジョンに関する市民の合意形成が難しいこと，モータリゼーションが進む現状と自動車利用の抑制を目指す政策理念との間に隔たりがあること，規制緩和をはじめとする大型店政策との関連づけが曖昧で対症療法的な活性化事業には限界があることなどを指摘した．

豊田哲也 :
徳島県における小売業と購買行動の変化, --- 明石海峡大橋開通のインパクト ---,
平成11年度日本地理学会秋季学術大会, 1999年9月.

(要約): 徳島県の人口あたり小売業年間販売額は全国値より14%少なく，衣料品等を中心に県外への消費流出が多いことを示す．明石海峡大橋の開通はこの傾向をどう助長したかを，開通前後における消費行動アンケート調査の比較分析を通じて明らかにした．阪神方面へのストロー効果は買回品で強く，年齢階級別では若年層で顕著であること，徳島市の拠点性の高まりが同時に進行した結果，周辺町村での地元購買率が大きく低下し，いわば購買流出の玉突き現象が生じていることを明らかにした．

豊田哲也 :
社会階層分極化と都市構造の変容, --- 東京特別区の事例 ---,
平成11年度日本地理学会春季学術大会, 1999年3月.

(要約): 1980年代における東京の世界都市化の中で社会階層の分極化が進んだのか，それが都市の空間的な構造をどう関連していたかを，国勢調査や住宅統計調査のデータをもとに分析した．職業別·産業別就業者数から独自に設定した職種分類を用いると，郊外地域で専門職ホワイトカラーが相対的に増加しているのに対し，都心周辺でサービス部門のブルーカラーが増加していること，副都心周辺で低所得者の集積が進む一方，ベイエリアなどの再開発地域では高所得者が増加していることを示した．

豊田哲也 :
バブル期前後における都心居住の変化, --- 東京都区部を例として ---,
平成10年徳島地理学会大会, 1998年6月.

(要約): 1980-95年の東京都を事例とし，居住者の年齢構成，職業構成，所得階層の三つの視点から，都市居住空間の再編過程を検証した．年齢階級別のコーホート分析，国勢調査の社会経済分類を用いた因子分析，および住宅統計の年間収入別世帯数を検討した結果，ライフステージの進行に伴う従来の住み替え行動に変化が生じていること，社会階層間の格差の拡大と平準化が異なる空間パターンを取りつつ重層的に生じていることが確認された．

豊田哲也 :
バブル期前後における大都市居住の動向, --- 東京都区部と大阪市の比較 ---,
平成8年度人文地理学会大会, 1996年11月.

(要約): 1980年代後半の地価高騰と1990年代における反落という経済変動が，大都市における居住のあり方に及ぼした影響を住宅ストックや供給量の変化から検証した．この間にファミリー世帯の流出が進み，高齢人口や単身世帯の増加が生じた．1980年代前半は都心区での分譲住宅の供給が多く，後半には周辺区で賃貸住宅の建設ラッシュが生じたが，バブル崩壊後は全域で住宅投資が激減している．

豊田哲也 :
地代·立地·地価をめぐる諸関係と都市の空間構造, --- 京阪神大都市圏における住宅地価の分布と変動 ---,
人文地理学会第52回経済·都市地理研究部会, 1994年3月.

(要約): 地代形成の原理を空間的視点から説明するため，リカード·チューネンの古典的な差額地代論から出発し，現代都市経済学の主たる分析用具たる市場地代曲線と住宅規模関数の概念が持つ地理学的意義を検討した．実証過程では観察可能な地価分布から地価勾配曲線を導いた上で，住宅地代形成における「近接度効果」と「集約度効果」とを概念的に峻別し，人口密度と住民所得から推定される住宅地代の水準と現実の地価変動との関係を明示した．

豊田哲也 :
大阪都市圏における住宅地価の分布と変動, --- 非集計的ヘドニック分析の試み ---,
平成5年度人文地理学会大会, 1993年11月.

(要約): 都市圏内の住宅地価水準は都心からの距離だけでなく周辺環境など一連の立地特性によって決定されることから，個別の地点データにヘドニックアプローチを適用して地価分布の特徴と要因を探った．その結果，大阪都市圏では放射状に発達した鉄道網を軸にセクター的な構造が顕著であり，1980年代後半の地価上昇はこうした差異を助長するよう作用したことがわかった．また残差分布と居住者の社会経済的属性との関係について分析を加えた．

豊田哲也 :
複核都市圏における地価の空間構造, --- 地価上昇期の京阪神大都市圏 ---,
平成4年度日本地理学会春季学術大会, 1993年3月.

(要約): 都市地域の地価分布を把握する基本的枠組みたる地価勾配モデルは単一の都心を前提とするが，距離軸の計測方法の再検討を通して地価勾配概念の拡張を図った．複核都心における雇用力と時間距離を考慮した加重距離を用いて1986-91年の京阪神都市圏の市町村別住宅地価の分布と変動を分析し，これによってモデルの説明力が大幅に改善されること，地価上昇期には推定住宅地代からの大幅な乖離が生じたことを確認した．

豊田哲也 :
大阪府における商業地代と地価変動,
平成4年度人文地理学会大会, 1992年11月.

(要約): 小売業部門に成立する商業地代鍵概念として，立地動態·都市構造·地価変動の論理的関係について整理考察をおこなった．大阪都市圏において業種別商業地代を推定し，①空間的な地代分布と小売業の立地過程には相互規定関係が見られること，②地代形成の規定要因は同心円·セクター·階層構造という空間パターンによって説明できること，③1980年代後半の地価上昇局面ではファンダメンタルズモデルは有効でないことを実証した．

豊田哲也 :
中心地システムの空間形態と小売業から見た階層構造, --- 静岡都市圏と浜松都市圏の比較- ---,
平成3年度人文地理学会大会, 1991年11月.

(要約): 古典的中心地理論は無限の広がりを持つ均質な空間を前提としているが，現実の中心地システムの成立には市場地域の空間的形態が制約要因として作用するであろうとの仮説から，線分と面という単純化されたモデルを用いてシステムに生じる階層構造の違いを考察した．続いて事例都市圏における小売業立地をもとに仮説の検証を試み，線的な静岡都市圏では順位規模型，面的な浜松都市圏では首位卓越型の都市システムが優勢であることを示した．

豊田哲也 :
浜松市におけるリボン状商業地の形成過程,
昭和62年度人文地理学会大会, 1987年11月.

(要約): 中規模都市である浜松市を事例とし，1960年代以降における人口と小売業の郊外化現象を都心·都心周辺·郊外地域の対比によって統計的に検証した．また幹線道路沿い郊外商業地を取り上げて業種別の立地動態を実証的に分析し，業種間でその集積の段階に時期的な差が存在すること，自動車交通の発達にともない既存商業地の再編が進行したこと，大手スーパーの進出を契機に商店の新陳代謝が活発になったこと等を示した．

研究会・報告書: 平井松午, 豊田哲也, 田中耕市 :
最先端研究訪問平面の地図情報を立体的に応用,
徳大広報, No.122, 5-6, 2006年1月. 髙橋晋一, 豊田哲也, 平井松午, 樫田美雄, 出口竜也 :
中央政府にとって地方政府の公共事業を補助することの意義は何か,
平成13年度∼16年度日本学術振興学科研究費補助金研究成果報告書『GIS(地理情報システムを援用した吉野川流域の, 125-134, 2005年.

特許: 研究者総覧に該当データはありませんでした。
作品: 研究者総覧に該当データはありませんでした。
補助金・競争的資金: 居住を超えた社会経済的セグリゲーションに関する地理学的研究 (研究課題/領域番号: 24K00180 )
EBPMに向けた地域格差問題と地方圏における人口移動に関する研究 (研究課題/領域番号: 21K01047 )
成熟期のグローバル都市における居住分化と不動産市場の分極化に関する国際比較 (研究課題/領域番号: 20H01399 )
地理的多様性と地域格差問題の再定義に関する研究 (研究課題/領域番号: 16H03524 )
所得格差の要因と影響に関する地理学的研究 (研究課題/領域番号: 24320169 )
持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築 (研究課題/領域番号: 24242034 )
地理学的調査法を基礎とした「地域リテラシー」の体系化 (研究課題/領域番号: 23650583 )
平成の合併政策終了後の合併・非合併市町村の現状・行政課題の解明と合併政策の総括 (研究課題/領域番号: 22320168 )
所得の地域格差とその要因に関する地理学的研究 (研究課題/領域番号: 21520795 )
都市圏の構造変化メカニズムと多核的都市整備に関する学際的研究 (研究課題/領域番号: 21320157 )
GISによるバブル経済崩壊以降の東京・大阪圏の都市空間構造比較に対する学際的研究 (研究課題/領域番号: 17601009 )
GISを用いた属性別消費者購買行動と地域商業環境の変化に関する研究 (研究課題/領域番号: 17520539 )
GISを用いた城下町に関する歴史情報システムの構築と解析 (研究課題/領域番号: 17320135 )
社会経済構造の転換と21世紀の都市圏ビジョン (研究課題/領域番号: 16202022 )
年齢階級別の人口移動モデルを用いたわが国の人口分布の推定と政策シミュレーション (研究課題/領域番号: 15560461 )
GIS(地理情報システム)を援用した吉野川流域の地域構造分析 (研究課題/領域番号: 13490020 )
研究者番号（30260615）による検索

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2024年11月14日更新

専門分野・研究分野: 人文地理学 (Human Geography)
地域経済論 (Regional Economics)
所属学会・所属協会: 人文地理学会
日本地理学会
経済地理学会
地理情報システム学会
応用地域学会
日本都市学会
日本都市社会学会
日本統計学会
徳島地理学会
委員歴・役員歴: 人文地理学会 (協議員 [2012年11月〜2013年10月])
日本都市学会 (理事 [2005年8月〜2015年7月])
受賞: 研究者総覧に該当データはありませんでした。
活動: 四国財務局 (四国地域活性化研究会委員 [2004年12月〜2006年6月])
経済産業省 (地域経済循環研究会委員 [2004年1月〜5月])
四国地方整備局 (新四国創造研究会WG(ワーキンググループ) [2006年8月〜2008年3月])
四国地方整備局 (四国圏広域地方計画学識者会議委員 [2006年8月〜2010年3月])
徳島市 (徳島市都市計画マスタープラン策定市民会議技術検討部会 [2011年4月〜2012年3月])
公益財団法人とくしま産業振興機構 (とくしま経済飛躍ファンド支援委員会委員 [2012年4月〜2019年3月])
徳島県教育委員会 (確かな学力の育成に係る実践的調査研究事業の事業委員会委員 [2010年5月〜2012年3月])
国土交通省四国地方整備局 (四国圏広域地方計画学識者会議委員 [2014年10月〜2017年3月])
徳島県 (森林境界完全明確化事業選定委員会 [2015年9月〜2021年3月])
上板町 (上板町地方創生総合戦略推進会議委員長 [2019年9月〜2022年3月])
徳島県庁 (とくしま川づくり委員会委員 [2018年7月〜2021年3月])
徳島県庁 (EBPM推進会議委員 [2019年9月〜2024年3月])
独立行政法人大学入試センター (試験問題作成者 [2019年4月〜2021年3月])
大学設置·学校法人審議会 (文学専門委員会委員 [2017年10月〜2020年9月])
一般社団法人イーストとくしま観光推進機構 (外部評価委員 [2018年10月〜2023年3月])
四国地方整備局 (四国圏広域地方計画学識者会議委員 [2022年3月〜2024年3月])
紀要編集委員会委員 (1998年4月〜2000年3月)
ネットワーク委員会委員 (2002年4月〜2004年3月)
入学試験委員会委員 (2003年5月〜2005年4月)
自己点検·評価委員会委員 (2005年4月〜2008年3月)
将来構想委員会委員 (2005年4月〜2009年3月)
地域創生センター (2008年4月)
学生委員会委員 (2011年4月〜2013年3月)
地域創生センター (2012年4月〜2016年3月)
FD委員会副委員長 (2014年4月〜2015年3月)
教員養成推進班委員 (2015年4月〜2016年3月)
教務委員会副委員長 (2015年4月〜2016年3月)
大学教育委員会委員 (2015年4月〜2017年3月)
自己点検·評価委員会委員 (2016年4月〜2017年3月)
FD委員会委員 (2016年4月〜2017年3月)
グローバル化推進室委員 (2016年4月〜2017年3月)
教員養成推進委員会委員 (2016年4月〜2017年3月)
教務委員会委員長 (2016年4月〜2017年3月)
広報委員会委員 (2016年4月〜2017年3月)
COCプラス推進本部プログラム教員会議委員 (2016年9月)
学科長 (2017年4月〜2019年3月)
コース長 (2017年4月〜2019年3月)
副理事(地域連携担当) (2019年4月〜2021年3月)
副理事(地域連携担当) (2021年4月〜2023年3月)

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2024年11月9日更新

研究者番号: 30260615

所属（現在）: 2024/4/1 : 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 教授

所属（過去の研究課題 情報に基づく）*注記: 2016/4/1 – 2024/4/1 : 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 教授
2013/4/1 – 2015/4/1 : 徳島大学, 大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部, 教授
2014/4/1 : 徳島大学, 大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部(総科), 教授
2013/4/1 : 徳島大学, その他の研究科, 教授
2013/4/1 : 徳島大学, 大学院ソシオ・アーツ・サイエンス研究部, 教授
2013/4/1 : 徳島大学, 大学院・ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部
2012/4/1 : 徳島大学, ソシオアーツアンドサイエンス研究部(地域科学専攻), 教授
2012/4/1 : 徳島大学, ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部, 教授
2012/4/1 : 徳島大学, ソシオ･アｰツ･アンド･サイエンス研究部(地域科学専攻), 教授
2012/4/1 : 徳島大学, 大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部(総科), 教授
2012/4/1 : 徳島大学, 大学院・ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部, 教授
2011/4/1 : 徳島大学, 地域科学専攻, 准教授
2011/4/1 : 徳島大学, 大学院・ソシオ・アーツ・アント, サイエンス
2009/4/1 – 2011/4/1 : 徳島大学, 大学院・ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部, 准教授
2007/4/1 – 2008/4/1 : 徳島大学, 総合科学部, 准教授
2007/4/1 : 徳島大学, 総合科学部, 準教授
2001/4/1 – 2006/4/1 : 徳島大学, 総合科学部, 助教授
2004/4/1 : 徳島大学, 総合化学部, 助教授

審査区分/研究分野

研究代表者

人文社会系 / 人文学 / 人文地理学 / 人文地理学
小区分04020:人文地理学関連

研究代表者以外

人文社会系 / 人文学 / 人文地理学 / 人文地理学
都市
総合・新領域系 / 総合領域 / 地理学 / 地理学
広領域
理工系 / 工学 / 土木工学 / 交通工学・国土計画
小区分04020:人文地理学関連

キーワード

研究代表者

地域格差 / 世帯所得 / 人口高齢化 / 地域労働市場 / 人口移動 / 住宅・土地統計調査 / 人文地理学 / 経済構造 / 大都市圏 / 平均寿命 / 健康格差 / 地域政策 / 経済統計学 / 健康水準 / 格差社会 / 産業構造 / ミクロデータ / 地理情報システム(GIS) / 消費者行動 / 地域商業環境 / 大型店立地 / 中心市街地活性化 / 商圏分析 / GIS(地理情報システム) / アクセシビリティ / Geographical Information System (GIS) / consumer behavior / regional commercial environment / location of shopping centers / city center vitalization / 所得格差 / 国土計画 / 最低賃金 / 労働市場 / 地域計画 / 教育格差 / 地域情報 / 地方創生 / 世代格差 / 就業構造 / 貧困問題 / COVID-19 / 居住地選好 / Uターン / EBPM

研究代表者以外

GIS / 情報システム / 日本史 / 考古学 / 城下町 / 絵図 / データベース / 画像データ / 社会地図 / 職業階層 / 構造と変動 / 社会階層分極化 / KS法クラスター分析 / 等質的地域分析 / 統計でみる市区町村のすがた / 基準地域メッシュ / 等質的地域区分 / グローバル化 / 脱工業化 / 同心円構造 / 製造業 / 工業団地 / 都市地理学 / 都市構造 / 都市圏 / 多核化 / コンパクトシティ / 都市整備 / 社会構造 / 郊外 / 平成の大合併 / 市町村合併 / 地域内分権 / 庁舎の方式 / 地域内格差 / 地域アイデンティティ / 自然災害 / 自治体 / 行政サービス / 地域格差 / 非合併 / 行政 / 地域 / 非合併自治体 / 地域リテラシー / 地域特性 / 地理学的調査法 / 地域づくり / 地域計画 / ポスト成長社会 / 大都市圏 / 少子高齢化 / 持続可能性 / 持続的発展 / 中心市街地 / オフィス立地 / 脱成長社会 / 都心回帰 / 人口減少 / 空間情報 / 地理情報システム / 河川事業 / 流域整備計画 / 画像解析 / 吉野川 / spatial information / geographic information system / database / river works / drainage improvement plan / picture analysis / the Yoshinogawa / 人口移動モデル / 地域間効用格差 / 地域間結びつき関数 / 人口集中 / 年齢階級別人口移動 / 人口移動パターン / 心理的要因 / スケジュールモデル / 年齢階級別データ / 国民生活選好度調査 / 満足水準 / 地域の結びつき関数 / Migration Model / Difference in Utility / Regional Relationship / Decrease in Population / Population Concentration / Migration of Age Group / Migration Pattern / Psychology Factor / コンパクト・シティ / スマートグロース / 社会経済構造の転換 / 生活行動 / ジェントリフィケーション / Metropolitan Area / Suburb / Compact City / Smart Growth / Transit ion of Socoeconomic Structure / Central Area of the city / Living Behavior / 居住分化 / 不動産市場 / 都市分極化 / グローバル / 都市国際比較 / 不動産データ / 住宅市場 / アンケート調査 / 国際比較 / 近隣変化 / グローバル都市 / 垂直分化 / セグリゲーション / 居住地選択 / 人流データ / 不平等の再生産

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